日本食レストラン海外普及推進機構、総会開催 本物の日本食普及を 連携広く人材育成
大河原毅理事長
日本食レストラン海外普及推進機構(JRO)は、昨年8000億円を超えた国産農産物・食品輸出や2800万人を突破した訪日客のインバウンド需要を追い風に、日本食・食文化の普及と、担い手の育成をさらに推進する。大河原毅理事長(ジェーシー・コムサ社長CEO)は6月21日の平成30年度総会で、「当機構本来の使命である、『本物の日本食・食文化の普及と魅力の発信』の真骨頂が求められる年になる」と強調。2013年に和食がユネスコ無形文化遺産に登録されてから5年の節目を迎える本年の活動拡大に