抽選会に臨む（左から）竹内成雄社長、荒木章副社長、竹内信夫専務

　トモシアホールディングス（HD）は7月26日、「第25回春の冷凍食品祭り」の消費者キャンペーン抽選会を協賛メーカーを招いて東京本社隣で開いた。グループを構成する旭食品、カナカン、丸大堀内の3社共同で実施し、応募総数は9万超を確保。期間中の冷食売上げも前年を維持するなど、堅調な手応えを得た。

　同キャンペーンは冷食の需要活性化に向けて実施するもので、4月1日～5月31日の2ヵ月間に全国で展開。景品は「かまどさん電気」（電気炊飯土鍋）、電子レンジや選べるグルメカタログ、JCBギフトカードなど主婦層に喜ばれそうなものを用意。

　今回は1907店舗（前回比0.3％減）の小売業がキャンペーンに参加し、応募総数は90261通（同113.5％増）と大幅に伸びた。特に昨年から導入したWeb応募限定のコースの伸びが寄与（同390％増）した格好だ。実施期間中の市販用冷食売上高は、3社合計で76億7497万円と前年並み。旭食品の売上げは13％増と好調だったが、一部帳合変更の影響で総額では前年並みにとどまった。

　抽選会に先立ち、あいさつに立ったトモシアHDの竹内成雄社長は　「食品業界が厳しい中、冷食は堅調に売上げが伸びている。本キャンペーンは25回目を数えるが、冷食は当初と違ってカテゴリーも品質も大変バラエティーに富んでいる。商品も本当においしいということを消費者によく知ってもらうのが重要であり、今後もこうしたキャンペーンや試食などを通じて広げていきたい」と感想を述べ、「昨今は物流費や人件費の高騰で採算が厳しく、やはり良い商品を適正な価格で売る努力が必要。生活者も必ずしも安売りばかりを求めていないので、冷食が品質と価値を認めてもらえるものにしなければならない。当社もメーカーにせっかく作ってもらった良い商品の品質を落とすことなく、末端へ届ける努力を続けたい」と抱負を語った。

　荒木章副社長は「5月に食品ロス法が成立し、半年後に施行されると聞く。食品ロスは国や地方公共団体がやるべきこと、企業、消費者がやるべきことがあるが、要はいかに量を削減するかがテーマ。必要な食品を必要な量だけおいしく食べるという意味では、冷食がもっとも適した商品と思う。メーカーの皆さまが販売を伸ばすことは地球規模の環境貢献にもなる」とエールを送った。（篠田博一）