古城尚子課長

日本食糧新聞社が主催する食品産業文化振興会は7月28日、講師に国分グループ本社・マーケティング・商品統括部マーケティング部企画課長の古城尚子氏を迎えて「卸視点の売場提案～買いたくなる売場のヒント」をテーマに東京・八丁堀の食情報館で例会を開催した。古城氏は「自然に買いたくなる状態を作るために、顧客ニーズに合った商品を、適切なターゲットに向けて発信していくことが大事で、卸視点の売場提案として商品が『売れる仕組み』を作ることが求められている」とした。

古城氏は「マーケティングの基本姿勢として、生活者を知る必要がある」と説き、「生活者が何を、いつ、どこで、何のために、誰のために、どのように、いくらで買い、そして、どう思って発信（シェア）したのかを知り、生活者の考えの半歩先の提案をすることが卸に求められている」と語った。

古城氏は「生活者が食品スーパーに行き、献立を生鮮売場で決めることが多いことから、青果には旬があり、その野菜が売れるタイミングで一緒に売れる関連性の強い商品提案ができる」とした。その一例としてキャベツを取り上げ、「どんなメニューが作られるか」「千切りと一緒に食べられてるメニュー」「同時購入されている食材」と分析を進め、「年間を通してリフト値、金額PI値の高い回鍋肉（ホイコーロー）の素はベストマッチングだとして、キャベツ売場へのクロス展開の筆頭候補」（古城氏）と強調した。

また「旬を強調して“春キャベツ入荷！”といったコトPOP掲示、焼そばやお好み焼き、もんじゃ焼き粉の隣に青海苔や紅ショウガを陳列して同時購入を促すことなど関連した売場提案ができる」とした。（宇津木宏昌）