11月度業態別主要企業販売動向 感染再拡大で百貨店再び大幅減
2021.01.13
20年11月度の業態別主要企業販売動向は、新型コロナウイルスの感染再拡大の影響で百貨店が前年比2桁減と苦戦を強いられ、総合スーパー(GMS)も10月より上げ幅を縮小した。食品スーパー(SM)は総じて前月並みの水準で堅調を持続し、ドラッグストア(DgS…続きを読む
クックパッドの「調理に関するアンケート」によると、冷凍食品をほぼ毎日使用するのは30代後半が最も多いことが分かった。また、週1以上使用するのは30代後半~40代前半と60歳以上に多く見られた。 冷食の利用用途については、40歳前後で弁当、60歳以上…続きを読む
【関西】タキイ種苗が毎年実施する野菜消費に関するインターネット調査では、今年は若年層を中心にカット野菜が定着しているという。背景として、新型コロナウイルス感染拡大による自炊の増加とともに、食生活に気を掛け、中でも野菜を積極的に摂取する人が増加したこと…続きを読む
マルハニチロが実施した「今年の食生活に関する調査」(11月6~9日)によると、「中食をする」30代が昨年の調査より8ポイント上昇し、「テークアウト・持ち帰り」は同6ポイント上昇したことが分かった。 全国の15~59歳の男女を対象にインターネットリサ…続きを読む
食事だけでなく、日光に浴びることにより産生されるビタミンD。新型コロナウイルス感染拡大に伴う外出自粛で、不足が懸念される上、同感染症への影響が最新臨床データで報告される注目の成分だ。そこでファンケルは従業員を対象に、日光を浴びる状況や、ビタミンD摂取…続きを読む
今年の野菜消費を振り返るため、タキイ種苗が実施する野菜に関する年末恒例のインターネット調査では、野菜の買い方や摂取意識にコロナ禍の影響が見られた。宅配や無人直売所など、非接触で野菜を購入した人が約半数に上る一方、健康や節約志向が高まるなど、今年の野菜…続きを読む
総務省が発表した10月の家計調査(全国・2人以上の世帯)によると、1世帯当たりの消費支出は28万3508円で、物価変動の影響を除いた実質で前年比1.9%増加した。消費支出の増加は13ヵ月ぶり。19年10月の消費税率引き上げに伴う落ち込みの反動が出た。…続きを読む
【関西】丸亀製麺は、全国の20~50代会社員800人を対象に「コロナ禍前後におけるランチの変化に関する調査」を実施し、さまざまな観点で変化を調べた。 同社によると、全体で平日のランチで外食する頻度が「やや少なくなった」「少なくなった」の回答が約46…続きを読む
経済産業省が発表した10月の商業動態統計月報(速報)によると、増税後の反動減があった前年同月と比べ、コンビニエンスストア(CVS)以外は数字を持ち直した。CVSはタバコ増税の影響が大きく、売上げの減少率は前月とほぼ変わらなかった。 百貨店は既存店ベ…続きを読む
10月度の業態別主要企業販売動向は、百貨店が下げ幅を大きく改善し、総合スーパーも前年を上回った。前年10月は9月の消費増税の駆け込み需要の反動で大きく下落したが、今年は一巡してプラスになった。食品スーパー(SM)は好調を持続し、ドラッグストア(DgS…続きを読む
●食品界経営者アンケート 日食動向調査室 新型コロナウイルス感染症の流行が自社の事業環境に与える影響について「どちらかと言えばマイナス面が大きい」「プラス面とマイナス面が相殺される」--。こうした見方をする食品界の経営者の姿が日本食糧新聞社が10月…続きを読む