非常食・介護食他

　【中部発】社員食堂の運営などを手掛ける愛知県刈谷市の勤労食が販売する食べられるスプーン「PACOON（パクーン）」が徐々にその認知度を上げている。2020年の販売開始以降「国産野菜の自然素材で作った食べられるスプーン」というコンセプトが注目を集め、各…続きを読む

　アルファ米を中心とした長期保存食を製造・販売する尾西食品は、東京都荒川区中学生の防災対策会議を支援。区内全10校の生徒と家庭の防災対策に対する意識調査を実施し、31日に開催予定の防災対策会議で発表する取組みをバックアップしている。その前段階として昨年…続きを読む

　国分グループ本社は首都圏の病院や介護施設での治療用食品の販売を強化する。25日、関東エリアで病院や老健施設向けの治療用食品の卸売や製造を行うヘルシーフード社と業務提携契約を締結。今後、同社が持つノウハウや販売・営業網と、国分グループの商品調達・開発力…続きを読む

　【関西】阪神・淡路大震災から間もなく30年を迎える神戸で、「防災食」と「日常食」の垣根をなくす備蓄セットが誕生した。大手通販会社フェリシモが企画した「備蓄でお守りKOBE BOX2」は、1995年に震災地でもあった神戸市、芦屋市、西宮市に本社を置く1…続きを読む

　【新潟】阿部幸製菓と同社の地元・小千谷市の高校生が共同開発した防災食の発表会が16日、小千谷市内で開かれた。地元の高校生にレトルト食品の製造技術を提供して、防災食を開発した。同市に甚大な被害があった2004年の中越地震を経験していない高校生に防災意識…続きを読む

　「第10回介護食品・スマイルケア食コンクール」（主催＝日本食糧新聞社、後援＝農林水産省）のエントリー商品を募集します。同コンクールは介護食品の品質向上、市場拡大を目的に、国内で販売されている優れた介護食品、同様の機能性を持つ食品を表彰するものです。 …続きを読む

　三菱食品は4～8月、入れ替え時期が近づいた災害用備蓄食料および災害用備蓄保存水の寄贈・リサイクル活動を行った。食品ロスの削減に向け一般社団法人食品ロス・リボーンセンターを通じて実施、28日に発表した。 　寄贈した備蓄食料および保存水は社会福祉施設やこ…続きを読む

　24年の防災食品の国内市場は、前年比21.4％増の261億円に達する見込み。ライフラインの寸断を引き起こす大規模自然災害が頻発していることを背景に富士経済が調査したもの。備蓄を想定し、3年以上保存ができる食品が対象で、通常のレトルト食品や缶詰、カップ…続きを読む