日本政策金融公庫（日本公庫）は、国産農林水産物・食品を対象とした全国規模の展示商談会第18回「アグリフードEXPO東京2025」を、8月20・21日、東京ビッグサイト東4ホールで開催する。全国521先の農林漁業者・食品事業者が一堂に会し、それぞれこだわりの逸品、輸出を目指す新機軸の商品を提案する。日本公庫は、世界市場を視野に入れる農林漁業者などに対し、充実したバックアップを展開。バイヤーとのマッチングサービスや輸出支援施策を充実させる方針だ。今回で18回目を迎える同展示会の魅力と、展示会の場をフックにした事業の充実を進める参加者らに、「アグリフードEXPO」の魅力と発展性を聞いた。

《出展者》秋香園　大藪耕士取締役営業部長　継続出展で商機広がる

福岡県大木町でキノコ類を生産する秋香園は「アグリフードEXPO」に継続して出展している。バイヤーを含む多くの来場者との出会いの中から成約が生まれたり、出展するほかの同業者と情報交換の機会が生まれたりするなど、事業へのプラス効果が生まれる場と位置付ける。出展を続けていくことで、商機の縁を広げていく――西日本ナンバーワンのキノコ産地として全国へ発信する大藪耕士取締役営業部長に「アグリフードEXPO」への意気込みと将来展望を聞いた。

町中に縦横に掘割（クリーク）が走り、豊かな農地が広がる大木町は、西日本最大のキノコ産地の中核を成す。福岡県と同町で開発した独自品種のブナシメジ「福おおき173号」は、えぐみが少なく、うまみが多い。1993年に創業した秋香園は、年間約1400tのしめじを生産する。最近は海外展開へも力を入れており、香港などからの引き合いも増えてきている。

大藪取締役は「アグリフードEXPO」の魅力について、「来場するバイヤーと直接商談ができる。商品の説明やストーリーの説明を、商品そのものを通じて伝えられることが大きい」と語る。

キノコの主要産地といえば、長野県や新潟県が一般に知られているが、実は大木町を含め、福岡県は全国で３番目にキノコの生産量が多い。そうしたバックグラウンドも含め、直接伝えてコミュニケーションできることが商談の活発化につながっている。

キノコの需要はシーズンにより変動するが、同社を含め大木町の事業者は「しめじ生産部会」を結成しており、バイヤーからの生産数量の注文にも柔軟に対応することが可能だ。展示会は多くのバイヤーとの最初の接点となるが、同社の樽見拓幸社長は「信頼を得ることが仕事につながる。目に見えない努力を続けて、個人の力を上げていってもらうことが会社の評価にもつながる」と、大藪取締役に全幅の信頼を寄せる。

同社は「アグリフードEXPO」への出展を続けているが、このことが商機にもつながっている。「初回は成約に至らなかったとしても、時間を経て状況は変わる。毎回出展することで、相手のニーズとマッチし、成約につながる」（大藪取締役）

大藪取締役は「アグリフードEXPO」は「着飾っていない農業者が出展していることがポイント」と強調。過度に見せ方にこだわらず、商品や取り組み自体をPRすることが、同展示会を唯一無二の存在にしていると分析し、販路探索だけでなく、同業の出展者との交流で自社商品のブラッシュアップや、新たな商品開発のヒントももらえていると考えている。

現在は、ブナシメジを生かした「炊き込みご飯の素」などを作り、海外展開も目指す。今夏も新たな発見や、全国から集まるバイヤーへ向けて、自社のストーリーやこだわりを伝えていきたい考えだ。