日本食糧新聞社、「食の図書室」開館 定期購読者は無料
2025.04.18日本食糧新聞社は4月18日、「食の図書室」を本社内に開館します。合わせて「食の図書室」専用サイト(https://foodlibrary.nissyoku.com/)を開設します。食品関連企業の社史、日本食糧新聞社収集書籍に加え、日本食糧新聞社発行の…続きを読む
●各界トップランナー8人がプロデュース 各界のトップランナー8人(写真)が、自身の哲学と知見に基づき「いのちの輝きとは何か」を表した八つの「シグネチャーパビリオン」。大阪・関西万博のテーマとなる「いのち」の本質に触れる場として中核的な役割を担い、芸…続きを読む
大阪産(もん)名品の会は、東ゲートゾーンにあるJAPANマルシェに「おいしい老舗のたからばこ~大阪産(もん)名品~」を出店した。会員企業60社の商品をメーンに約200品が集結。大阪土産を求める来場者が多く訪れ、売り切れとなった商品も続出している。 …続きを読む
2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)が13日に開幕した。大阪市此花区夢洲に158の国と地域が集結し、10月13日までテーマ「いのち輝く未来社会のデザイン」に向き合う。世界最大の木造建築物の大屋根リング、「いのち」をひも解くシグネチャーパビリオン…続きを読む
茨城県の地域業務用卸・鹿島食品は得意先飲食店らのキッチンカー事業の立ち上げを支援する。業務用洗浄剤などの販売を手掛ける花王プロフェッショナル・サービスと連携し、営業許可の取得基準やキッチンカーに求められる衛生対策などの情報を提供し、円滑な事業化をバッ…続きを読む
消費者庁は5月の消費者月間のテーマを「明日の地球を救うため、消費者にできること」とし、さまざまな啓発活動を行う。環境に配慮した商品選択だけでなく、持続可能な社会を築いていくためのライフスタイルに関連した幅広い消費行動に焦点を当てる。 消費者の地球環…続きを読む
国内労働力の減少が深刻化している。総務省が14日に公表した24年10月1日現在の人口推計(年齢別・都道府県別)によると、15~64歳の生産年齢人口は7323万人で、前の年の同じ時期に比べ22万人減少した。総人口がピークアウトした08年からの16年間で…続きを読む
日本食糧新聞社主催の「FABEX東京2025」が15日、開幕した。17日まで。東京ビッグサイト東展示棟1・2・3・8ホールを会場に、中食・外食ビジネスの商談展示会として、多くの来場者でにぎわっている。今回、メーンテーマに「躍進!ニッポンの『食』~変わ…続きを読む
13日、「いのち」をテーマにした大阪・関西万博が始まった。万博をネットサーフィンするだけでも面白いが、目玉の一つ、今月8日に製造販売認定を申請したiPS細胞から作る心筋シートはこの目で見てみたい▼食関係では企業ブース外に飲食店44店、CVSなど物販2…続きを読む
富士経済は10日、加工食品の国内市場が6年後の31年には24兆8678億円となり、24年比で約2.1%増と緩やかな市場拡大が見込まれるとの調査結果を公表した。昨年12月から今年1月にかけて、食品企業・団体へのヒアリングを行いデータ分析した。調査対象と…続きを読む
ロイヤルカナン ジャポンは、3日から6日まで東京ビッグサイトで開催された「第14回インターペット 人とペットの豊かな暮らしフェア」に出展した。ブースでは企業理念である「Dog&Cat First(すべては犬と猫のために)」に基づいた科学と観察による最…続きを読む