おへその森、「明日につながる食」が生み出す力
2026.04.09
人の体は、約37兆個といわれる細胞の集積から成り立っている。細胞はタンパク質や脂質などの栄養素を原料にして作られ、人はそれら栄養素を自分以外の生き物を「食べる」ことで調達している。「食べ物」となった生き物は、体内に宿す「生命力」も栄養素とともに食べた…続きを読む
「あなたなら被災者とどう向き合いますか」。東日本大震災を取材してきたベテランの記者が言った。静まりかえった室内で空白の時間が2秒、3秒と過ぎていく▼頭をよぎったのは、津波で家族を失った被災者の心のケアを追った地方紙の記事だった。心の傷は今も癒えず、思…続きを読む
農林水産省が集計した2月の農林水産物・食品輸出額は前年同月比3.3％増の1330億円余となり、19ヵ月連続で増加。輸出額の約半分を占める上位四つの国と地域（米国・香港・台湾・中国）が前年同月を下回ったがそれ以外の国・地域の伸長分がカバーした。 水産…続きを読む
JALグループ商社のJALUXは4月から北海道における戦略的拠点として「北海道支社準備室」（札幌市）を開設。日本を代表する食の供給拠点であり、圧倒的な地域ブランド力を有する北海道で、持続可能な未来を築くパートナーとして地域課題に向き合い、コミットして…続きを読む
【北海道】セコマと北海道大学、北海道立総合研究機構などが中心の共同事業体「フードロス削減コンソーシアム」は3月23日、北海道大学フード＆メディカルイノベーション国際拠点多目的ホールで第6回フォーラムを開催した。 同コンソーシアムは2020年9月に設…続きを読む
農業・食品産業技術総合研究機構 4月1日付 ▽理事長（東京農工大学学長）千葉一裕
政府は、物流革新に向けた集中改革期間と位置付ける今後5年間の「総合物流施策大綱（26～30年度）」を3月31日に閣議決定した。より上質で魅力ある物流産業への構造転換を図る。（本宮康博） ※詳細は後日電子版にて掲載いたします。
低収入と長時間労働が社会問題化していた大型貨物ドライバーの平均年収が500万円を上回ってきた。ドライバー離れの抑止に向けた24年以降の待遇改善措置が少しずつ結実してきた格好だ。しかし、他職種の活発な賃上げにより、全産業平均との格差は依然として拡大傾向…続きを読む
値頃感のある商品開発は、価格を抑える引き算ばかりとは限らない。足し込むことで価格を引き上げ、それが返って新しい値頃感を生む場合もある。スーパーのおにぎりは、そのトレンドのさなかだ▼スーパーの弁当は、以前から200～300円台が下限価格だ。インフレ環境…続きを読む
「台風・豪雪などの影響で商品を運べないリスクが年々高まっている。食品会社は供給継続を念頭に適正在庫のあり方を真剣に考え直してほしい」--食品3PL大手・キユーソー流通システム（以下、KRS）元会長の西尾秀明氏は3月27日、日本食糧新聞社主催の第435…続きを読む
農林水産省は1日、昨年7月に創設した「食育実践優良法人2026」に333法人を初認定した。従業員に対し、食育を実施している法人を業種を問わず認定・顕彰するもの。認定主体は“大人の食育”を推進するために昨年6月に同省が設立した「官民連携食育プラットフォ…続きを読む
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