【速報】食品の消費減税 「自炊」意向5人に1人 エブリー「デリッシュキッチン…
2026.10.01
エブリーは、同社が運営する「デリッシュキッチン」ユーザー1050人を対象にした「食品に消費減税」についてのアンケート調査を実施。生活者意識、購買行動の変化について調査した。調査結果によると、外食を減らす意向が約4割に上り、減らした分の切り替え先として…続きを読む
総務省が公表した8月の食料消費者物価指数(25年=100)は、生鮮食品を除く総合が103.5となり、前年同月比で2.7%上昇した。(大村まい) ※詳細は後日電子版にて掲載いたします。
フレイルという言葉をご存じだろうか。年を重ねて心と体の状態が弱くなってきた状態をフレイル(虚弱)というそうだ。8月27日、全国きな粉工業会総会における日本栄養大学栄養クリニックの蒲池桂子氏の「食育ときな粉」の講演でその言葉を聞いた▼フレイル予防には食…続きを読む
グリーンエナジー&カンパニーは、農業と再生可能エネルギーを組み合わせる「農業GX」事業を本格化する。7月31日に設立したNARUTOグリーンファームを通じ、農産物の流通・営農支援、農業と発電を両立するソーラーシェアリング、植物工場などを活用したスマー…続きを読む
東洋美食薬膳協会の谷口ももよ代表は12日、東京都内で開催した同協会設立10周年記念イベント「薬膳と漢方のビューティマルシェ」に登壇し、薬膳の魅力について、身の回りの身近な食材で日頃の体調管理ができることだと訴えた。 薬膳は「難しい」「生薬が必要」な…続きを読む
●ムーンショット型報告会で 東京女子医科大学先端生命医科学研究所所長・教授の清水達也氏は8月28日、ムーンショット型農林水産研究開発事業(MS目標5)の進捗・成果報告会において、現在構築中である、藻類由来成分を動物細胞培養の栄養源に利用したサーキュ…続きを読む
【九州発】JR九州では、駅周辺のにぎわいづくり、地域と一体となった魅力発信を目的に珍しい取り組みを実施している。それが駅長対抗のご当地メニュー総選挙企画。これまで、24年、25年でそれぞれ「ご当地丼」「ご当地麺」の総選挙を開催してきた。(大屋良太) …続きを読む
【九州発】Food EXPO Kyushu実行委員会は10月6、7の両日、福岡国際センター(福岡市博多区)で「Food EXPO Kyushu 2026」を開催する。主催する実行委員会は福岡県、福岡市、福岡県商工会連合会、ジェトロ福岡、福岡地域戦略推…続きを読む
◆次の100年の食を支える社会インフラを育てる 日本GLPはJFEホールディングス(JFE)、JFEスチール、川崎市と高度物流拠点形成に向けた連携協定を8月5日に締結し、川崎市の京浜扇島地区で大規模冷凍・冷蔵物流施設群を整備するプロジェクト「ALF…続きを読む
令和の米騒動は、高値から大幅下落という形でいまだ渦中にあり、高米価による消費減退と、その後の急速な安値で生産力が低下する最悪のシナリオで突き進んでいる▼コメ流通業界も、コメ不足からコメ余り、米価高騰から米価下落へと翻弄され、直近では、仕入れ高・販売安…続きを読む
近年、心身ともに健康でいられる年数を最大化するという「ロンジェビティ」(健康寿命)という概念が注目されている。そこで生物学的年齢を推定する「エピジェネティック・クロック」によって、暦年齢とのエイジギャップを見える化し食品などの介入で老化のペースを遅ら…続きを読む