統計・分析

　●「安静時エネルギー消費」も注目 　現代の健康習慣においては費やす金銭・時間に加え、心理的負荷に対する満足度が重要となっているようだ。江崎グリコが2日に発表した調査結果によると、日々の健康習慣に対してコスパ（コストパフォーマンス）だけでなく、タイパ（…続きを読む

　経済産業省が発表した商業動態統計調査速報によると、1月度の食品商業販売額は農畜産物・水産物卸売業3.3％増（3兆4920億円）、食料・飲料卸売業3.6％増（5兆0110億円）、飲食料品小売業1.8％増（3兆5600億円）となった。飲食料品小売業は、ホ…続きを読む

　「RDS」＝マーチャンダイジング・オン社が運営するスーパー、ドラッグストアなど、325企業6325店のPOS情報から集計された市場データサービス 　　　　＊ 　マーチャンダイジング・オン社は独自のロジックで、RDSスーパー業態の全収集店舗197企業約…続きを読む

　総務省が発表した25年12月のサービス産業動態調査速報によると、宿泊業・飲食サービス業の総売上高は2兆7790億6000万円（前年同月比9.1％増）となった。単月プラスは45ヵ月連続。中国政府による日本への渡航自粛要請にともない、同国の観光客数の減少…続きを読む

　国内飲食店売上げに占める訪日外国人向けの割合が引き続き上昇している。25年のインバウンド比率は9.2％となり、コロナ前（19年4.3％）の2倍強に跳ね上がった。インバウンド消費が外食市場をけん引する構図が一段と鮮明化した格好だが、足元では外国人観光客…続きを読む

　総務省が20日に公表した1月の食料消費者物価指数（相場変動の大きい生鮮食品を除く／20年＝100）は128.4となり、前年同月比で6.2％上昇した。食料以外の費目の上昇率はいずれも3.0％を切っており、食料が消費者物価全体の総合指数を押し上げる状況が…続きを読む

　総務省が6日に発表した家計調査（全国・2人以上の世帯）によると、25年の1世帯当たりの年間食料消費支出は、物価変動の影響を除いた実質ベースで前年比1.2％減少した。6年連続の実質減少。名目ベースでは物価高騰の影響もあり、同5.5％増と4年連続プラスだ…続きを読む

　◇日本は小規模も企業数では世界第2位 　2024年度の「世界大型食品メーカー売上高ランキング100」（表4）がまとまった。この表に登場するための売上高水準は33億ドル（約5181億円）で前年よりやや低くなっている。しかし対米ドルの換算率は今回157円…続きを読む