ハム・ソーセージ

　極洋の井上誠社長は昨年12月17日の年末会見で、足元までの業績推移と今後の打ち手、さらに来期の基本方針などを説明。海外事業の加速化に加え、国内食品では魚肉ソーセージ市場に本格参入するなど「世界に通用する“魚の極洋”を目指す」と力を込めた。水産事業を中…続きを読む

　昨年の当業界を取り巻く事業環境は、原材料価格高騰の影響や畜肉原料相場の上昇など厳しい状況が続きました。このような中、当社グループは中期経営計画の達成に向けて諸施策を講じてまいりました。 　加工食品事業では「香薫　あらびきポーク」の好調な販売を筆頭に、…続きを読む

　2025年は食肉相場の高止まりや円安、物流費・人件費の上昇などによって、業界を取り巻く環境も厳しさを増しました。そのような中、当社グループは生産者とお客さまをつなぐサプライチェーンの強みを磨き、成長に向けた基盤づくりを進めてまいりました。 　昨年11…続きを読む

　近年、ニッポンハムグループを取り巻く環境は目まぐるしく変化を続けています。国内では長引く物価の高騰により消費マインドが冷え込み、消費者の購買行動やライフスタイルにも大きな影響を及ぼしています。海外では異常気象の頻発や地政学的な紛争の拡大のほか、世界的…続きを読む

　昨年は、さまざまな国での政権交代や世界各地での対立激化に伴い為替や資源価格の変動が続き、食品業界にとって厳しい事業環境が続きました。 　一方で、国内では2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）が開催され、日本の技術・文化・食への注目が高まり、未来へ…続きを読む

　昨年を振り返りますと、国内情勢では雇用・所得環境の改善や各種政策の効果などから、緩やかな回復基調で推移しました。一方で、米国の通商政策の影響や継続的な物価上昇による個人消費への影響、金融資本市場の変動などによる不確実性が高まっており、依然として不透明…続きを読む

　伊藤ハム米久ホールディングス（浦田寛之社長）は、2035年に目指す姿を定め、実現に向けた「長期経営戦略2035」と「中期経営計画2026」を進めている。中計最終年度となる26年も同計画に沿って、加工食品、食肉ともに消費者ニーズの多様化・変化に対応し、…続きを読む

　日本ハム（井川伸久社長）は、中期経営計画2026を策定、三位一体の全社戦略「構造改革」「成長戦略」「風土改革」に取り組んでいる。今後は既存事業の進化と併せ新規事業の創出や社外との共創などを積極的に進め成長戦略を加速させる。事業基盤の再構築による構造改…続きを読む