セブン＆アイ・ホールディングスの3月度の既存店売上高増減率は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う生活者の購買行動の変化を反映して業態で明暗が分かれた結果となった。ネット販売業態のセブンネットショッピングが3月単月で前年同月比30.9％増、生活雑貨専門店のロフトのネット販売が同25.2％増、食品スーパー業態のヨークマートが同10％増以上、同業態のヨークベニマルが同3.9％増となった一方、百貨店業態のそごう・西武の店舗が同33.4％減、「デニーズ」などを運営するファミリーレストラン業態のセブン＆アイ・フードシステムズが同25.9％減と激しく落ち込んだ。（川崎博之）

生活者の外出自粛によって、セブンネットショッピングは書籍、ゲームなどが好調、ロフトのネット販売は化粧品、調理家電などの販売が伸長、物流センター出荷型のイトーヨーカドーネットスーパー西日暮里店は、ミールキット、レトルト食品、牛乳、卵などが伸長し同7.1％増、百貨店業態のそごう・西武のネット販売「e・デパート」は化粧品の販売が伸長し同6.9％増となった。また、まとめ買い需要の発生と巣ごもり消費の拡大は、ヨークマート、ヨークベニマルの業績を後押しすることになった。一方、不要不急商品の需要減、外食の敬遠、人混みの回避、時短営業は、そごう・西武の店舗、セブン＆アイ・フードシステムズには逆風となった。

コンビニエンスストア業態のセブン-イレブン・ジャパンは、住宅立地店舗が前年同月を上回ったが、駅前、行楽地、事業所の立地店舗が前年同月を下回り、3月上旬（1～15日）が同3.5％減、下旬（16～31日）が同2.9％減、3月単月で同3.2％減となった。

総合スーパー業態のイトーヨーカ堂は、生活雑貨と食品で買いだめ需要があったもののショッピングセンターのアリオが前年同月を下回り、3月上旬が同5.6％減、下旬が同5.0％減、3月単月で5.3％減となった。