5類移行に伴って人流も回復、簡便性やコスパ、タイパでも再評価
1月、日本パン工業会の飯島延浩会長(山崎製パン社長)は「4月の粉価改定を踏まえ、7月以降の食パン、菓子パンなどの価格改定を含めメーカーが知恵を出し、お客さまのニーズを的確にとらえ難局を乗り越える」との考えを示していた。22年に原材料・エネルギー価格上昇、物流費、人件費の高騰への対応として2回の価格改定を実施し、これまで経験がない短期間で3回目の価格対応を控えての発言だ。約1年後の12月現在、製パンメーカーの多くが増収増益を達成。店頭でも販売数量を落とすことなく販売金額を引き