- ニュース
- 人事
- 決算
- 食＠新製品
- 催し
- 展示会
- キャンペーン
- 統計
- 特集
- 新刊紹介
- インタビュー
- 総会
- 連載
- 新設・移転
- 訃報
- コラム
- プロの視点
- オンラインセミナー
- 介護食品
- 動画
- POSデータ
- 忘れられぬ味
トーホーは、24年1月期を創業来最高額の売上高2470億円、営業利益78億円で着地させる。コロナ禍に2期連続の営業損失も経験したが強靭な企業体質への変革と外食市場の正常化が合致し3ヵ年中計は掉尾（ちょうび）を飾る。24年度は食品スーパー事業譲渡を進め…続きを読む
今期（24年5月期）は11月まで売上高15％増と快走が続くヤグチ。しかし、外食復調の陰で進む人繰りの悪化や物流需給問題は、同社にも強い危機感をもたらしている。ドライバーの時間外労働規制でメーカー物流の制約が見込まれる今年は、得意先業務用2次店への配送…続きを読む
◆業界即したDX提案 業務用食品卸は前期、コロナ禍の大打撃からV字回復し、過去最高業績を記録した企業が多くあり、「コロナのおかげで適正に近い価格で販売できるようになった」というトップの声も聞かれた。食材費の値上げが、飲食店に受け入れられやすい状況だ…続きを読む
トモシアホールディングスは昨年に創立10年の節目を迎え次世代に向けた新中計「TGV2027」を始動した。すでに定量面などで新中計の成果も出ているが最終27年度に掲げた売上高1兆円・経常利益110億円の目標を早期の前倒しで達成する方針だ。昨年から大型再…続きを読む
日本酒類販売は、創業以来初めてとなる中期経営計画を2022年度に策定し、組織の活性化や新領域への挑戦に取り組んでいる。中期経営計画の3年目を迎える今年も新たな価値を生み出す成長戦略に挑むという。「第1次中期経営計画の3年間は基盤づくりとし、第2次中期…続きを読む
加藤産業の加藤和弥社長は23年を値上げに対し「消費者の理解を得られるよう手探りで工夫を重ねた一年だった」と振り返る。24年は引き続き価値と価格のバランスを探る一年ととらえる。スピード感を持ち商品価値を消費者に伝えるため試行錯誤と検証に取り組む。その上…続きを読む
三井食品にとって、2024年は新たな展望が大きく開ける年になりそうだ。4月1日付で同社を含む三井系流通5社の経営統合による新会社「三井物産流通グループ」を発足し、規模の拡大と統合シナジーによる機能高度化を軸に食品流通の新勢力へ台頭する。三井食品の柴田…続きを読む
伊藤忠食品（岡本均社長）は昨年、新たな中期経営計画「Transform2025～創造と循環～」を始動。あらためて情報・商品開発・物流の三つを重点分野に据え、取り組みを加速している。上期は低重心経営の徹底と価格改定の影響もあり計画通りに推移。下期は不透…続きを読む
日本アクセスの服部真也社長は設立30周年の節目に社長に就任し、新たな体制下で「変革と挑戦、そしてスピード」を実行する。消費者の購買行動が多様化し、マクロではなくミクロ視点での対応が求められる時代ととらえ、競争優位戦略をマーケットインの発想で取り組む考…続きを読む
三菱食品はパーパスに掲げる「食のビジネスを通じて持続可能な社会の実現に貢献する」に基づき、24年も物流やマーケティング、海外戦略、商品開発などの全領域で新たな価値創出を加速する。推進中の「中経2023」が今期で終了するのを機に、来期は2030年をゴー…続きを読む
