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キユーピーは24年度、卵とサラダの魅力発信に全力を注ぐ。昨年は卵不足に苦しんだが直近では安定供給が可能となり卵メニューの復活を急ぐ。また全社で「サラダファースト」に取り組みサラダ需要の拡大を図る。高宮満社長は前期を振り返り、海外の貢献や値上げ浸透、生…続きを読む
ハウス食品グループ本社（浦上博史社長）は4系列バリューチェーン（VC）の構築を進めており、今期が第7次中期計画の最終年度となる。組織体制を整備してグローバル対応を進め、着実に成果を挙げつつある。世界情勢などの先行きが不透明な状況下で、同社は来年度から…続きを読む
キッコーマンの中野祥三郎代表取締役社長CEOは24年の目標も国内の収益向上、海外の成長継続を掲げる。経済は世界で順調に推移し、日本は緩やかに回復して個人消費、設備投資も底堅いと判断する。ロシアのウクライナ侵攻や中東情勢など地政学上のさまざまなリスクを…続きを読む
Mizkanは24年、新規顧客と新規領域を開発する。新たな中期経営計画が始まり国内の調味料市場の世帯人数の減少、生活者の簡便化傾向の強まりに応える。引き続き23年からの戦略を採用、SNSを中心としたコミュニケーションを通して若年層に食の楽しさを訴求す…続きを読む
味の素社は未来指標から戦略を追う中期ASV経営に進化し、課題対応の実行力を高めている。「アミノサイエンス」で革新を生み出して世界の幸福に貢献する。挑戦的な利益指標を掲げ、アミノサイエンスと食品を融合して、独自事業で高成長を遂げる。冷凍食品のギョウザは…続きを読む
伊藤ハム米久ホールディングス（宮下功社長）は生産性の向上によるコスト競争力強化について生産・物流拠点の再編、DXの推進に力を入れる。食肉、ハム・ソーセージ（調理加工品含む）に次ぐ柱として冷凍加工食品の強化を図るほか常温商品のラインアップも強化し取り扱…続きを読む
24年4月から新中計をスタートする日本ハム（井川伸久社長）は、重点戦略として加工事業では商品ラインアップを見直し選択と集中を進める構造改革と成長戦略として新たなカテゴリーを創造するほか、食肉事業ではフード営業、調達力強化、ブランド食肉拡販、海外戦略で…続きを読む
日清食品ホールディングス（安藤宏基社長・CEO）は、2030年度に向けた新たな目標として売上収益1兆円、コア営業利益1000億円、時価総額2兆円を掲げる。成長の原動力は健康や栄養、環境への取り組みをグローバルベースで展開していき、国内外での成長を目指…続きを読む
即席麺市場の2024年は、価格改定後の新価格の浸透を図りつつ、各社の主力NBの再活性化と、数量面でも巻き返しを図っていく年となりそうだ。即席麺市場は22年、23年と2年続けての価格改定を実施。コストインフレなどの社会環境も相まって、PBやオープンプラ…続きを読む
コロナ禍を機に、冷凍食品市場は大きな成長を見せている。その底上げに貢献しているのは、異業種からの新規参入だ。中でも目立つのは外食で、コロナ禍で集客の手段を失ったことを背景に、冷食に新たな活路を見いだしている。 冷食をチャンスとみる企業は続出している…続きを読む
