冷凍食品の18年（1～12月）国内生産量は、前年比0.8％減の158万7008tとなり、3年ぶりに減少した。業務用冷食の失速を家庭用の伸びでカバーできなかった。17年まで2年連続で過去最高を更新していたが、足踏みとなった。金額（工場出荷ベース）も0.2％減7154億円と前年をわずかに下回ったものの、7000億円台は維持した。1kg当たり単価は451円で3円上昇し、生産コスト増を反映した。日本冷凍食品協会（冷食協）が22日発表した。

調査対象となった同協会の会員企業数は前年より9社少ない397社、工場数は22ヵ所少ない444工場。集約化が進んでおり、1工場当たりの生産規模や効率性は上昇傾向にある。

業務用は数量4.0％減89万9772tで3年ぶりに減少、金額も2.2％減3966億円で同じく3年ぶり減少。カテゴリー別数量では調理食品（フライ類）のみ増加し、他はすべて減少した。家庭用は数量3.7％増68万7236tで4年連続増、金額2.3％増3188億円で2年連続増だった。数量は調理食品（フライ類）のみ減少し、他はすべて増加した。

全体では冷凍野菜の生産量が8.8％減と落ち込みが大きく、北海道での地震被害や天候不順による農産物への影響がコーン・カボチャ・果実類で顕著だった。水産品も6.7％減と次いで大きく、不漁や原料高騰の影響が出た。

冷食協の木村均専務は、「16～17年で生産量はかなり伸びたが、18年は全体として一服感がみられた。家庭用は依然として伸びており、業務用も中食向けは堅調だが外食向けが伸び悩んだ。災害要因や経済動向が、需要面でマイナスに影響したと思われる。ただ踊り場にさしかかったという認識はない。今後、天候不順や消費増税の影響はリスク要因だが、乗り切れば今年から来年にかけて持ち直すとみている」との見解を示した。

同時発表の輸入状況では、同協会が会員企業36社を対象に調査した調理冷食の18年輸入実績が、数量3.6％増25万4353t、金額7.0％増1641億円とともに増加した。うち業務用は数量0.2％減・金額4.0％増、家庭用は数量29.7％増・金額21.2％増だった。家庭用の伸びは主に、タイ生産品の大幅増を反映した。輸入国トップの中国は数量1.6％減、続くタイが3.7％増、次いでベトナムが24.1％増など。

2年連続で100万t台を超えた18年冷凍野菜輸入量を、国内生産・調理冷食輸入量に加えた国内消費量は、1.3％増の289万3299tとなり、国民1人当たりの年間消費量は1.8％増、22.9kgと過去最高を記録した。（本宮康博）