冷凍食品特集：業務用＝外食向け好調 調理負荷軽減需要背景に伸長
2026.07.03業務用冷凍食品は25年度、堅調に推移したもようだ。日本冷凍食品協会によると、25年の業務用冷凍食品の国内生産量は前年比1.9％増の81万3787t、金額ベースでは3.1％増の4118億円と数量・金額ともに前年を超えた。人手不足の深刻化を背景に調理負荷…続きを読む
3月31日付 ▽退職（広報部長）三浦佳子、（品質・技術部長）朝川良徳 4月1日付 ▽広報部長（広報部次長）長岡美月▽品質・技術部長（品質・技術次長）西岡裕一郎▽広報部次長（ニチレイフーズ）大竹泰▽品質・技術課長（同）鹿内之寛
日本冷凍食品協会は2月16日、東京都千代田区の主婦会館プラザエフで消費者団体7団体との意見交換会を開催した。冷凍食品需給動向や個別品目ごとの表示ルールの見直しなど行政の動きに関して解説。また価値に見合った価格についての意見交換も行った。 同会は08…続きを読む
2月28日付 ▽ニッスイに復帰（広報部広報課長）矢野佑佳 3月1日付 ▽広報部広報課長（ニッスイ）石渡夕子
昨年の冷凍食品業界は、家庭用商品は1食完結型のワンプレートタイプなど生活者のライフスタイルに沿った新しい価値を創造した商品や、コメなどの価格高騰などを反映し主食用商品が好調であったこと、各社の価格改定による効果やTVCMの投入効果などにより、生産額的…続きを読む
25年の冷凍食品市場は6年連続で前年を上回り、国内生産額が8000億円超えとなりそうだ。生産量は上期の価格改定による一時的な数量減が見られたものの後半の販促展開による巻き返しで、通期は前年並みの見込み。9日の日本冷凍食品協会年末会見で藤江太郎会長は、…続きを読む
25年の冷凍食品市場は6年連続で前年を上回り、国内生産額は8000億円超えとなりそうだ。生産量は上期の価格改定による一時的な数量減が見られたものの後半の販促展開による巻き返しで、通期は前年並みの見込み。（山本大介） ※詳細は後日電子版にて掲載いたしま…続きを読む
10月18日は「冷凍食品の日」--日本冷凍食品協会（冷食協）は記念日に合わせて、17、18日にサナギ新宿前イベントスペース（東京都新宿区）で「手間抜きレストラン」をオープンした。記念日にちなみ2日間で1018食のその日の気分で選べる冷凍食品アレンジメ…続きを読む
家庭用冷凍食品を対象とする容器包装プラスチックの24年度使用量は、基準とする22年度の原単位比で1.6％減少したものの、目標の2％減は未達だった。前期は容器包装を多く使用する商品の製造・販売数量が拡大した影響を受けたとみられる。日本冷凍食品協会（冷食…続きを読む
●手間抜きレストランなど開催 日本冷凍食品協会は9月22～26日の期間、農林水産省「消費者の部屋」で「べんりとおいしいのその先へ冷凍食品」をテーマにパネルや商品パッケージの展示を実施した。10月の冷凍食品月間と10月18日「冷凍食品の日」を控えて、…続きを読む
日本冷凍食品協会（冷食協）主催の「2025学校給食セミナー」がこのほど、栃木県学校給食会で開催された。栄養教諭や学校栄養職員らを対象に実施。学校給食に求められるさまざまな対応に向け、冷凍食品の活用を提案した。出倉功一日本冷凍食品協会専務理事は参加者に…続きを読む
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