能登半島地震の発災以降、防災食品の需要が高まっている。阪神・淡路大震災発災から約29年、震災の記憶が重ねられ生活者の防災意識は高まりを見せる。

　こうした背景を受け、日本食糧新聞社が2023年12月に発売した「災害食ハンドブック」＝写真＝が短期間で重版となった。同書の著者は、災害食危機管理学を専門とする甲南女子大学名誉教授の奥田和子氏。阪神・淡路大震災以降、災害食が注目されるようになり、家庭での備蓄も一般化されてきた。近年、日本各地で発生している地震、台風、豪雨などの災害から身を守ると同時に、さまざまな感染症も防ぐためには、在宅避難という選択肢が有力になることもある。

　同書では、災害時あるいは在宅時に体調を壊すことなく乗り切る「食」にスポットを当て備蓄すべき食品の種類や量、調理のアイデア、最新の災害食などを紹介している。A5判・142ページ、2200円。（青柳英明）