東京工科大学、農研機構と包括連携協定を締結
2026.03.04
東京工科大学は2月19日、農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）と包括連携協定を締結した。内閣府が提唱するテクノロジーで社会課題を解決しながら人間中心の豊かな生活を実現する社会「Society 5.0」の早期実現を目指し、協力して推進する。同協定…続きを読む
オイシックス・ラ・大地が運営する食品宅配サービスOisixでは、猛暑に対応した「高温耐性米」の取り扱いを大幅に拡充し、25年産で12品種を揃え、10月下旬から随時販売を開始した。近年、日本の平均気温は上昇を続け、農業にも大きな影響を及ぼしている。こう…続きを読む
農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は温暖効果ガスの一つである一酸化窒素（N2O）削減効果を高める、大豆と根粒菌の共生系を開発した。現在、大豆は食用・飼料用・搾油用と需要の増加に合わせて作付面積も世界的に拡大傾向にある。同研究の活用により地球温…続きを読む
テーブルマークの24年度（1～12月）パックご飯販売実績は、金額ベースで前年比1桁台後半の増加だった。今年1～6月は同約4割増加。コメの品薄影響で価格改定後も好調な販売を維持してきたが、6月以降は減速している。 今期は新潟県魚沼工場でパックご飯ライ…続きを読む
●「高タンパク質および成分に特徴がある大豆の育種開発の現状と可能性」 農業・食品産業技術総合研究機構 作物研究部門畑作物先端育種研究領域 畑作物先端育種グループ・平田香里主任研究員 私が所属するグループでは、大豆の品種開発とそれに関わる研究に取り組…続きを読む
農研機構は、日本の代表的な大豆品種「エンレイ」を含む複数の品種について、全ゲノム情報を高精度に解読するとともに、これらのゲノム情報と独自開発のデータ解析技術を用いて、日本品種と米国品種のゲノム情報の詳細な比較を行っている。その研究成果の一端として、莢…続きを読む
減塩は国民の健康増進における重要な課題の一つであるが、単に塩を減らすだけでは満足感が足りない食事になってしまう場合が多く、また「塩ならでは」の魅力も食品開発では鍵を握る要素である。「食品のおいしさ」を成分分析や動物行動学、ヒト官能試験など多角的な視座…続きを読む
●「世界での食品加圧加工技術の現状と今後の展開」農業・食品産業技術総合研究機構 食品研究部門食品加工・素材研究領域・山本和貴氏 食品高圧加工では、加熱することなく殺菌ができる。そのため、製造時のエネルギー消費が少ない上に食品成分の損耗を最小化しつつ…続きを読む
日清製粉グループ本社と農研機構は6日、小麦ブラン（ふすま）に含まれるアルキルレゾルシノールという成分に、免疫に働きかける効果があることを明らかにしたと発表した。農研機構は小麦ブランの摂取により、腸管内分泌型IgAという抗体の量が維持される作用の仕組み…続きを読む
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