農研機構ら研究チーム、暑さ強いイネ開発へ 開花早める遺伝子特定
2026.06.26農研機構と国際農研が主導する国際共同研究チーム（国際稲研究所を含む）は、稲の開花時刻を制御する新規遺伝子「EMF3」の特定に成功。通常より2時間程度早い午前8～10時に開花するイネは、気温が低い早朝に開花し、猛暑による収量減が低減できる。10年後をめ…続きを読む
農研機構と建材メーカーの七王工業は、でんぷんと植物油を原料に、劣化したアスファルトを再生する新技術を開発した。3日公表した。基礎研究でその効果を確認したため、今後3～4年をかけて建材向けのほか道路用アスファルトを扱う企業とも共同研究する。5～10年後…続きを読む
農研機構（NARO）の新理事長に、東京農工大前学長でキユーピーの研究所に勤務経験もある千葉一裕氏が4月1日付で就任した。文科省や農水省などの部会・事業にも多くたずさわり、産学官での豊富な経験と実績が評価された。 千葉理事長は15日の会見で、国内自給…続きを読む
農業・食品産業技術総合研究機構 4月1日付 ▽理事長（東京農工大学学長）千葉一裕
農研機構（NARO）は3月16日、内閣府のBRIDGEプログラムの一環として「日・ASEANの低炭素農業ビジネスモデルとNAROの役割」と題した会議を東京都で開催した。冒頭、プロジェクトダイレクターを務める新潟食料農業大学の松田敦郎副学長が農業・食品…続きを読む
農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）の研究成果展示施設「食と農の科学館」（茨城県つくば市）は1995年4月の開館以来初の全面改装を行い、3月10日にリニューアルオープンした。展示物や施設、設備などの老朽化による改装では展示内容のアップデートに加…続きを読む
農研機構は2月13日、つくば国際会議場で開催した食品試験研究推進会議で、食品製造業の生産性向上と研究成果の社会実装を一体的に進める方針を示した。原材料価格の高騰や人手不足が続く中、政府横断の省力化支援策と研究開発施策を連動させ、産業競争力を強化する考…続きを読む
農研機構の令和7年度食品試験研究推進プログラムでは全国食品関係試験研究所所長会による「令和7年度優良研究・指導業績表彰受賞者記念講演も行われた。冒頭、塚谷忠之全国食品関係試験研究所所長会会長（福岡県工業技術センター生物食品研究所所長）が食品分野の研究…続きを読む
東京工科大学は2月19日、農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）と包括連携協定を締結した。内閣府が提唱するテクノロジーで社会課題を解決しながら人間中心の豊かな生活を実現する社会「Society 5.0」の早期実現を目指し、協力して推進する。同協定…続きを読む
●多収と良食味品種開発進む 農林水産省補助事業「令和7年度業務用米推進プロジェクト～多収米などの安定供給に向けて」はこのほど、東京都中央区の日本橋プラザ展示ホールで、「業務用米セミナー＆交流会・東京会場」を開催し、生産者や卸、実需者ら約130人が参…続きを読む
日清製粉と日清製粉ウェルナは、農研機構と共同研究「パスタに適する小麦の開発」を実施し、パスタ向けの国産普通系小麦品種「芽系（めけい）21001」を共同開発した。一般的にデュラム小麦を原料とするパスタだが、「芽系21001」を原料とした小麦粉で製造した…続きを読む
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