◇三菱食品・細田博英取締役常務執行役員商品統括 データ分析を得意とする三菱食品は、多様化する生活者のニーズに応えるためデジタルを基軸としたマーケティングを全方位に展開する。データに基づいた精度の高い打ち手をメーカー、小売業に示し、食と組み合わせた魅…続きを読む
国分グループ本社と国分中部は、日本郵便が運営するECモール「郵便局のネットショップ」への出店を通じ、能登地方の復興支援に取り組む。昨年1月の能登地震と同年9月の豪雨で被害を受けた地域の応援に向け、能登の豊かな食文化を全国に拡売するプロジェクトとして展…続きを読む
国分グループ本社と国分中部は、日本郵便が運営するECモール「郵便局のネットショップ」への出店を通じ、能登地方の復興支援に取り組む。昨年1月の能登地震と同年9月の豪雨で被害を受けた地域の応援に向け、能登の豊かな食文化を全国に拡売するプロジェクトとして展…続きを読む
アイリスオーヤマの食品事業は、飲料水と精米、パックご飯を中心に、災害時のライフラインとなる商品を展開している。21年、自社生産の「低温製法アルファ化米」を発売し、非常用災害食市場に参入。おかずも必要と同年、新潟の「ゆのたに」からレトルト食品と缶詰の事…続きを読む
非常用アルファ米最大手の亀田製菓グループ・尾西食品は、市場をけん引する商品を次々発売している。特に、増加する個人需要向け商品として発売した業界初のレンジアップが可能な「レンジ＋（プラス）アルファ米」シリーズは、従来の保存性が高いアルミ蒸着フィルムから…続きを読む
日本災害食学会は8月23～24日、2025年度学術大会「阪神・淡路大震災30年～あの時、神戸から始まった食の防災・減災～」をテーマに開催する。会場は神戸市東灘区の甲南女子大学（23日）と、中央区の兵庫県立大学防災キャンパス（人と防災未来センター、24…続きを読む
●高校、防災センターで普及活動 ロート製薬は今春、災害食市場に本格参入した。5年間の常温保存が可能で、非常時に開封してそのまま食べることができる、長期保存食でありながら、ローリングストックを意識し日常食としておいしく食べられる循環備蓄食品「ハートフ…続きを読む
農林水産省の大臣官房新事業・食品産業部食品製造課原材料調達・品質管理改善室の阿辺一郎室長は、6月のFOOMA2025のセミナーで「災害食をめぐる政策動向」をテーマに講演した。その内容をまとめた。（佐藤路登世） ●研究開発など異業種連携支援 能登半…続きを読む
自然災害に備えた食、災害食の重要性が増している。市場も拡大し、24年防災食品の国内市場は、富士経済調べで前年比21.4％増の261億円となる見通しだ（グラフ）。ただし、同市場規模は備蓄を想定し、3年以上保存できる商品が対象で、通常のレトルト食品や缶詰…続きを読む
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