金田郷史氏

　日本食糧新聞社主催の食品産業文化振興会は7日、東京・八丁堀の食情報館で講師にグリーンカルチャー社長の金田郷史氏を迎え、「プラントベースフード市場参入へ向けて」のテーマで開催した。コロナ禍で会合が制限される中で三密を考慮した会場参加＝写真＝とWeb受講の2元体制で開催した。「プラントベースフード（PBF）の普及には10～20年かかる」と語った金田氏は、「代替肉や大豆由来の健康イメージなどを前面に出すと市場は限定的になりかねない」と指摘し、「植物性であることを前面に出して市場形成していくことが重要だ」と説明した。

　PBFは、すべて植物由来の原料から作られた食品であって、またそのほとんど大部分が植物由来原料で作られた食品であり乳・卵、添加物、鉱物を含む場合があると定義した。これまで畜産業で肉やミルクを作り出す革命は時間軸の効率化であり、PBFの優れたところは「植物から直接“肉”や“ミルク”を作り出せる革新的な技術を駆使した食品である」と強調した。

　市場形成について金田氏は「代替肉や大豆由来の健康イメージなどを前面に出したり、ビーガン、ベジタリアン向けといったターゲットを明確にしてしまうと普及が限定的になりかねない」と語り、「植物の持つ力を最大限に生かした食品がPBFだ」ということをブランディングしていく必要があると強調した。（宇津木宏昌）