昼食のスタイルを外食派（外食利用度が主体）か内食派かの別をみてみる。ここでいう内食派とは家庭から弁当持参、社員食堂利用、コンビニエンスストアやファストフードなどテークアウト店からの弁当などの購入を意味する。

外食派が四六・五％、内食派が五二・四％と内食派が外食派を上回っている。

平成元年にも同様な調査を実施しているが、当時の外食派が五九・六％、内食派が三九・二％であったので、今回調査では外食派が一三・一ポイント大きく後退していることになる。

平成元年といえばバブル経済の上昇期である。景気低迷が食費の安い内食派への移行をうながしている。

外食派、内食派の割合を年齢別にみると年齢が高くなるほど外食派が確実に高くなる。二四歳以下という若年層での外食派はわずか一九・六％であるのに対して五〇歳以上では六九・五％と高くなる。所得の格差も大きな理由であろうし、また食習慣のちがいもあるようだ。

性別に外食派、内食派の動向をみると男性に外食派が多く女性は非常に少ない。男性の外食派比率は六〇・四％と半数を大きく上回っているのに対して女性の場合は二七・九％にすぎない。

なお、利用したいと思う店を年代別、性別にみても、人気ナンバー１はすべて和定食屋である。

人気ナンバー１は和定食屋である。六五・〇％の人たちが利用しており、第二位のそば・うどん屋の四三・六％を二一・四ポイントも上回っている。第三位は中華料理店（四二・五％）、四位・洋定食屋（三五・九％）まではかなり高率で、ラーメン屋（一七・三％）以下の比率は四位までにくらべると大きな差が出ている。

※参考=「昼食で利用したいと思う店」の人気度（調査対象は外食派、内食派、合計）は、第一位は和定食屋（六三・六％）、二位・洋定食屋（三八・三％）、三位・そば・うどん屋（三二・九％）、四位、中華料理店（三〇・四％）、五位・スパゲティ専門店（二二・七％）、六位・持ち帰り弁当屋（一七・九％）、七位・ラーメン屋（一五・五％）、八位・すし店（一三・四％）、九位・洋食ファストフード店（一二・九％）、一〇位・ベーカリー（一〇・九％）などとなっている。

◆調査時点=平成６年３月◆調査対象数（有効回答者数）=９４６人（男性５３３人、女性４０５人）◆年代層=男性は若年から高齢者（５０歳以上）まで、女性は２９歳以下が圧倒的ウエート（６６〓７％）

外食派の理由についてみると、第一位は「味」の四四・三％だが、二位の「オフィスから近い」の四二・五％とさほどの差はない。つまり、近くて味の良い店というのが主要な理由なのである。

第三位に「価格が安い」（二九・五％）がきている。四位に「手早く食べられる」（二五・二％）、五位「料理がすぐに出てくる」（一六・四％）などとなっており、安くて早いも大きな要素である。

次に、内食派の選択理由について、第一位は「オフィスから近い」（五九・五％）で、二位は「価格が安い」（五五・四％）と、この二つの理由が圧倒的に多い。外食派と違って「味がよい」は内食派の場合は二七・二％に止まっている。三位が「手早く食べられる」（三七・七％）、四位「近くに適当な飲食店がないから」（三二・一％）などとなっており、五位にようやく「味がよい」が出てくる。

内食派のうち三九・一％が家庭からの弁当持参。利用店の第一位は持ち帰り弁当で四八・六％である。二位のコンビニエンスストア（三八・九％）、三位ベーカリー（三四・五％）、四位・宅配弁当屋（二三・二％）、五位・社員食堂（一六・三％）、六位・飲食店の持ち帰り弁当（一五・九％）、七位・立ち飲みコーヒー店（一〇・五％）などとなっている。

現在、都心のビジネスマン・ＯＬが昼食にかけている金額は、男性の平均が七七五円、女性の平均が七三七円となっている。

どの価格帯が最も多いかを一〇〇円きざみでみると、男性では八〇〇円台が最も多く（二一・八％）、これをトップにしてほぼ三角形を画いている、一方、女性の場合は最も多いのは五〇〇円台（一九・〇％）だが、二位は一〇〇〇円以上（一六・八％）、三位九〇〇円台（一四・三％）などとなっており、かなりバラツキがある。