連日メディアから流れるグルメ情報。六本木ヒルズなど話題のビルではレストランが開店景気に沸き、活況を呈している。しかしその裏側では消えていく飲食店も少なくない。外食市場はいま一段と厳しいマイナス成長の時代を迎え、各社とも生き残りに必死だ。

外食産業総合調査研究センターによると、２００２年の外食市場は２５兆５７４９億円。９７年のピーク時に比べ１２％減で、年々下落を続けている。日本フードサービス協会がまとめた同年の既存店売上高は、前年比５．６％減と過去最大の落ち込み幅。

今年５月の市場動向調査では、全店売上高も０．８％減と、２ヵ月連続で前年実績を下回った。店舗数は４．９％増えたものの、客数は０．１％増にとどまり、客単価が０．９％下落した。つまり店舗数が増えた分、過当競争がより激しくなったことを物語っている。

５月の新店を除いた既存店売上高は６．３％減。客単価は０．６％減にとどまったが、客数が５．８％減と落ち込んでいる。既存店の不振が深刻だ。

業態別ではパブ・ビアホールが７．５％減、洋風ファストフードが４．６％減と振るわない。一方、セルフカフェチェーンの大量出店で、喫茶は１０．９％増。焼き肉レストランも６．５％増となった。

外食産業を取り巻く環境は、デフレによる客単価の下落、個人消費の冷え込みなどで悪化している。第一生命経済研究所の調査によると、この１年で３０～４０代の主婦の約半数が「外食出費を減らした」という。

かたや弁当チェーンやコンビニの惣菜は急成長しており、２００２年の中食市場は５兆８７１０億円と５年間で３５％伸長。スーパーや百貨店の営業時間も延びて、さらに競合は激しくなっている。

飲酒運転の規制を強化した改正道路交通法の影響も大きい。アルコール比率の高い郊外の居酒屋やレストランでは、一時売上げが２～３割も落ち込んだ。各店ともランチを導入したり、ノンアルコール飲料や食事のメニューを充実させるなどの対策を立てているが、郊外の出店に慎重になる飲食店も出てきている。（２面につづく）