右から日本パン工業会の安田智彦副会長、細貝理栄副会長、飯島延浩会長、盛田淳夫副会長、桐山健一副会長
製パン業界に再度、デフレの波が押し寄せる。景気回復が足踏み状態の中、一部外食企業で、価格競争が復活の兆しを見せることに危機感を強める。製パン業界は、高品質・高付加価値で脱デフレを模索し成果が見えている。16年は脱デフレを確かなものにする施策に加え、低価格品対応や小麦粉の原料原産地表示への対応が求められる。一方、熊本地震において製パン業界は、政府、地方自治体からの要請を受けて緊急食料を供給し、「業界の使命」を果たした。(青柳英明)