24年度のベビーフード市場は、前年を下回って推移したもようだ。これまで伸長基調にあった市場だが、そろそろ少子化の影響が本格化してきていると考えられる。ただし、共働き世帯の増加を背景に、子ども1人当たりにかける養育費は増加傾向にあるとされ、市場の伸長余…続きを読む
近年、妊娠中の女性（プレママ）や授乳中の母親をサポートする商品・施策の展開が活発化している。妊娠期に生じる身体の不調や負担の軽減を目指し、フィジカルに加え、メンタル面での支援も充実に向けてさまざまな取り組みが進む。「異次元の少子化」対策として経済面で…続きを読む
育児用調製粉乳、ベビーフード市場を取り巻く環境は厳しさを増している。出生数の減少は歯止めがかからず、終わりの見えない物価高は子育て環境にも影響。生活防衛意識、タイパ・コスパ意識がじわじわと浸透しつつあり、数年前までと市 […]
詳細 >厚生労働省が3月7日に発表した「人口動態統計月報（概数）」によると、24年1～10月の乳児死亡率（出生1000比）は1.8％で、ほぼ前年並みとなった。1899年の調査開始以来、最小の水準を維持している。 日本における乳児死亡率・新生児死亡率は、妊産…続きを読む
24年度の乳児用調製粉乳（乳粉）市場は、前年に引き続き金額・物量とも伸長基調にある。少子化で乳児の数自体は減っているものの、共働き世帯の増加、母親の早期復職、父親の育児参加の増加など、子育てを取り巻く環境や意識が変化を続ける中で、利用率は高まっている…続きを読む
フォローアップミルクは引き続き厳しい状況が続いている。乳粉や液体ミルクと異なり、子どもの成長において必ず必要とされるアイテムであるという認識が弱く、価格改定の影響も重なっている。必要性の理解促進が弱まっている感も否めず、あらためて価値訴求が求められて…続きを読む
24年度の乳児用調製液状乳（液体ミルク）は、前年から大幅に伸長して推移した。育粉市場内で4～5％のシェアを占める同カテゴリーだが、24年は8月に宮崎県で発生した震度6強の地震、南海トラフ地震臨時情報の発令で、一気に防災備蓄意識が高まった結果、単月で約…続きを読む
24年の粉ミルク（調製粉乳）輸出量は、前年を3.1％上回り、8001tとなった。22年に過去最高となってから一転、23年は減少したが、再び増加に転じた。国内の「調製粉乳」生産量における輸出向けの割合も、30.0％と上向いている。 輸出量が急拡大した…続きを読む
厚生労働省が2月27日に発表した「人口動態統計（速報値）」によると、24年1～12月の出生数（外国人を含む実需ベース）は、72万0988人。前年比5.0％減となり、9年連続で減少。この10年間で約30万人減となり、過去最少の出生数となった23年を更新…続きを読む
育児用調製粉乳、ベビーフード市場を取り巻く環境は厳しさを増している。出生数の減少は歯止めがかからず、終わりの見えない物価高は子育て環境にも影響。生活防衛意識、タイパ・コスパ意識がじわじわと浸透しつつあり、数年前までと市場の様相は大きく異なっているとい…続きを読む
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