’92「グレート・アメリカン・フード・ショー」は、米国政府が一六〇万㌦を超える予算を投入、海外で開く最大の総合食品展として開催されたもので、動員見込み一万人も３日間で軽く突破した。昨年、千葉県の幕張メッセで開催されたＦＯＯＤＸでのコメ展示にからんで撤去問題が起ったことが原因でもないだろうが、アメリカ食品展を単独開催すると宣言してちょうど一年。単独開催の良し悪しは別にしても、これを推進した立て役者は何んといってもアメリカ農産物貿易事務所（ＡＴＯ）のラバーンＥ・ブレイバント所長と大使館のパーカー農務担当公使の二人だろう。

パーカー公使は「ショーの真の目的は将来の発展につながる機会を作ること。日本の食品業界の方にとっては消費者に導入出来得る米国の食品を検討、試食する機会になるだろうし、一方、米国企業の人たちにとっては、自らの高品質な商品の市場開拓につながり、日米の企業が新らたな商品取引関係を結ぶ機会につながっていくと思います。日本は米国農業ナンバー１市場であり、米国は日本市場に供給するナンバー１の供給者。それも安全性が高く栄養に富んだ妥当な価格で提供出来る国です」と強調している。

ブレイバント所長は「今回のショーは日米のビジネスマンの方々が商談を進めるだけでなく、米国側企業の人々の日本市場を勉強する、またとない絶好のチャンスにしたいと思っている。この機会に出展業者たちも、日本市場がいかに稼働しているか、機能しているか自分の目で確かめることが出来ると思います」と語っている。