日本フードサービス協会の協会会員社を対象とした外食産業市場動向調査の08年（1～12月）集計がこのほどまとまった。全業態トータルの年間全店売上げは、客数0.6％増、客単価0.7％増が寄与して、前年比1.3％増とわずかに上回ったものの、既存店ベースは客数1.3％減、客単価0.5％増で全店売上げは2年ぶりに0.8％減となった。

　全店の月別売上げは、4～6月期が0.1％減と前年をわずかに下回り、03年10～12月期から連続で市場規模を伸ばしていたが止まってしまい、前年をピークとする伸び率の鈍化傾向は否めない。それ以降はファストフード（FF）が全体の数値をけん引、7～9月期0.8％増、10～12月期2.2％増となった。

　特に11月はFFの2桁伸長で全店ベースで5.3％と大幅な伸びを示した。また、客数が前年を下回ったのは4～6月、および9月と12月の5ヵ月間だけで、客単価は7月の1ヵ月だけを除きすべての月で前年を上回った。

　業態別の売上げは、FF3.7％増、ファミリーレストラン（FR）1.6％減、パブ／居酒屋横ばい、ディナーレストラン（DR）1.1％増、喫茶2.8％増、その他3.1％増となった。プラスとなっているのはFFと喫茶の2業態だけで、景気後退による消費の冷え込みが業態間のバラツキを拡大している傾向が見られる。全業態トータルでは客数0.6％増、客単価0.7％増となり、ともに前年よりアップしているが、客数を伸ばしたのはFFとその他業態だけとなり、残りの業態では客数減少分を客単価上昇でカバーし前年並みの売上げを維持した。特にガソリン価格の高騰や生活必需品の値上げなどにより、消費者の節約志向が高まり、郊外店舗の構成比率が高い業態を中心に売上げが伸び悩んだ。

　全業態トータルの店舗数は0.1％増と前年並みとなっている。