◆パン特集:上期販売量は回復傾向
2026.07.15
2025年の製パン業界は、店頭販売データ(KSP-POS)の全国スーパー実績によると、販売金額が前年比約1%増、販売数量は約3%減、平均価格は同3%増で着地した。1月に各社が実施した価格改定の影響を受け、厳しい滑り出しとなったが、その影響は限定的で、…続きを読む
●ナフサ不足対応、新商品抑制も 製パン業界は2026年下期は守りの姿勢に入る。輸入小麦の政府売渡し価格が3年ぶりに引き上がるなど原材料および物流費、人件費の上昇を受け製パンメーカー各社は7月から価格改定を実施する。また、中東情勢悪化によるナフサの供…続きを読む
日本パン工業会と月島食品工業が主催する「第58回日本製パン野球大会東部大会」が12日、東京・江戸川河川敷グラウンドで開幕した。同大会は製パン業界の親善と発展に貢献することを目的として1964年に始まり、今年は全19チームが参加。各チームが優勝を目指し…続きを読む
2026年の製パン業界は、深刻化する人手不足を業界共通の最重要課題とし、その対応に注力する。中途や外国人労働者など多様な人材の採用に加え、労働安全環境の整備や働き方改革を進め、社員のエンゲージメント向上に取り組む。さらに、生産性向上を加速させ持続可能…続きを読む