◇脱炭素の立役者 テトラパックグループは、2050年までにバリューチェーン全体の温室効果ガス排出量をネットゼロ（実質ゼロ）にする環境目標を掲げている。低炭素・循環型経済を実現するため、再生可能な原材料やリサイクル材の使用を増やした容器を積極的に開発…続きを読む
◇SDGs最前線＝小売 企業の社会的責任果たす ◆地域の持続・発展を志向 来店頻度が高いスーパーは、生活者が日常の消費にサステナブルな要素を取り入れる際の接点として重要だ。多くのチェーンが企業の社会的責任と役割を自覚し、関連商品やサービスを提供し…続きを読む
◇わが社の取り組み 味の素冷凍食品は、「おいしさNo.1」を軸に「楽しさ」「健康・栄養」「環境への配慮」という四つの独自価値で、冷凍食品を一つ一つ進化させて、サステナビリティ経営に取り組んでいる。このほど環境への配慮の取り組みとして、宮崎県えびの市…続きを読む
◇わが社の取り組み 丸大食品は、「私たちは、地球環境や社会問題の解決を人類共通の課題と認識し、『わんぱくでもいい。たくましく育ってほしい。』の想いを子どもたちの未来に願い、社会や環境に配慮した事業活動を通じて、持続可能な社会の発展に貢献してまいりま…続きを読む
◇わが社の取り組み アサヒ飲料は、100年先の未来に向けて「健康」「環境」「地域共創」の三つのマテリアリティを軸に事業を推進している。中でも大気中のCO2を吸収する「CO2を食べる自販機」を23年6月から国内で初めて設置。庫内に自然由来のカルシウム…続きを読む
◇わが社の取り組み サントリー食品インターナショナルは、資源循環型社会・脱炭素社会の実現に向けてサントリーグループ全体で30年までにPETボトルの100％サステナブル化に取り組む。水平リサイクルのボトルtoボトルを基盤としながらPETボトルの原料に…続きを読む
◇わが社の取り組み キリンビバレッジは、CSV経営を推進する中で使用済みPETボトルの水平リサイクルのボトルtoボトル（BtoB）や物流の2024年問題に対しキリングループや他業界と連携して取り組む。 キリングループは19年に発表した「キリングル…続きを読む
清涼飲料業界が最需要期を迎えている。昨年に続く夏の猛暑に加え、訪日外国人のインバウンド需要増加や価格改定の浸透などから市場の拡大が期待できそうだ。中東情勢の行く末や国内の物価高など生活者の購買行動につながる影響があるものの、メーカー各社はバラエティー…続きを読む
飲料メーカー6団体で構成する食品容器環境美化協会（食環協）は12日、東京都内で記者会見を開き、25年度事業計画を説明した。環境美化実践教育支援事業を基盤に新規事業として、これまで表彰事業への推薦が少ない9県（岩手、埼玉、岡山、広島、鳥取、島根、香川、…続きを読む
J-オイルミルズ、BASFジャパン、興人フィルム＆ケミカルズ、TOPPAN（トッパン）の4社は、ケミカルリサイクルによるポリアミドを用いた食用油向け業務用バックインボックス（BIB）＝写真＝容器を協業で開発する。容器包材のリサイクル促進とともに、ケミ…続きを読む
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