甘みやうまみなどを数値で表す味覚データベース（ＤＢ）を活用する動きが、食品メーカーの多様な業務で広がり始めた。これまで品質管理の官能検査などで利用されることが多かったが、商品開発や商談の場でも活用が広がっている。味覚センサーを小型化する技術も進展。センサーを携帯できるようになれば、製造委託先や仕入先での味覚検査も可能になる。

ある調味料メーカーでは自社で蓄積されたデータを分析し、地域によって好まれる味の違いを数値化。消費地に合わせた商品開発を行っている。競合商品の味覚データと比較し、自社商品の特徴を分析する動きもある。得意先との商談の場で訴えるのに説得力があるという。

（株）味香り戦略研究所（横浜市、電話０４５・６８２・４５６５）は、市販されている食品の味覚データをＤＢ化。ＤＢの閲覧サービスには引き合いも増えている。

九州大学の都甲潔教授らの研究チーム（ユーザーサイエンス機構）はこのほど、味覚センサーの小型化に成功=写真。共同研究を進めている（株）インテリジェントセンサーテクノロジー（神奈川県厚木市、電話０４６・２９６・６６０９）とともに携帯型センサーの実用化を目指す。実現すれば遠隔地での味覚検査も可能になり、製造委託先や仕入先の品質管理に役立つ。

大手食品メーカーの営業部門でも、ＰＯＳ（販売時点情報管理）データと味覚ＤＢとを組み合わせることで営業に役立てようという動きが出ている。