政府が19日、新型コロナウイルス感染拡大を受け、1都12県に「まん延防止等重点措置」を適用したことに、チョコレート業界では落胆の声が広がる。期間は1月21日～2月13日までで、バレンタイン当日の14日は解除される見込みだが、バレンタインに向け準備を行うことが予想される、直前の3連休は適用期間に当たる。21年のバレンタインは緊急事態宣言下で迎えたことから、2年連続で一定の行動制限が求められる中で、チョコレートの最需要期を迎えることになった。

一方、まん延防止等重点措置がバレンタイン商戦に与える影響は少ないとの見方もある。一つは、緊急事態宣言下に加え、バレンタイン当日が日曜日というかつてない逆風下で迎えた21年のバレンタイン商戦が、想定よりも健闘したことだ。チョコレート専業メーカーの芥川製菓によると「21年はバレンタイン、ホワイトデーとも日曜日という難しい曜日だったが、予想以上に底堅い動きを示した」という。さらに他の専業メーカーも大幅減を想定していたが、大きく崩れることはなかったと振り返る。ウィズコロナで迎える3年目のバレンタイン。明治は「チョコレートで、もっと話そう。」をテーマに、コロナ禍でも、チョコレートを介し、大切な人とつながるバレンタインを提案。ロッテは「バレンタインのせいにして。」をテーマに掲げ、バレンタインを言い訳に、日本中の人々それぞれがやりたかったことを自由に楽しんでほしいとの提案を行う。菓子メーカーの備えは万全だ。（青柳英明）