左から藤野達夫幕張メッセ代表取締役、鳥原光憲JPC会長、藤原義樹コカ・コーラボトラーズジパン執行役員ベンディング事業本部長

　日本コカ・コーラと公益財団法人日本障がい者スポーツ協会日本パラリンピック委員会（JPC）は、パラリンピックを目指すトップアスリートの強化支援およびパラリンピック・ムーブメントの推進を目的に、1月から「JPCパラリンピック選手強化支援プログラムwithコカ・コーラ」を開始した。これに伴い、コカ・コーラシステムのコカ・コーラボトラーズジャパンは、「JPCパラリンピック支援自販機」＝写真＝を東京2020パラリンピック競技大会4競技の実施会場である幕張メッセに設置した。

　「JPCパラリンピック支援自販機」はパラリンピック競技シルエットを施した専用デザインが特徴。同自販機でコカ・コーラ社製品の清涼飲料水を購入すると、その一部（1本当たり、数円程度）がJPCに寄付され、集まった寄付金はパラリンピック実施競技団体の選手強化およびパラリンピック・ムーブメントの推進に活用される。なお、千葉県君津市、埼玉県本庄市・富士見市、静岡県袋井市においてもプログラムに賛同し、「JPCパラリンピック支援自販機」を設置している。

　2日に千葉・幕張メッセで開催した初号機設置式で、鳥原光憲JPC会長は「20年は未曽有の事態が起こり、東京2020パラリンピック競技大会は延期となった。その間も、パラアスリートたちは前を向き、スポーツの価値を伝えるため世界の大舞台に向けて切磋琢磨（せっさたくま）し合っている。皆さまからの寄付が、そうしたパラリンピアンの大きな励みとなり、パラリンピック・ムーブメントの力になるものと信じている」とコメントしている。

　日本コカ・コーラと全国5社のボトリング会社などから構成されるコカ・コーラシステムは、サスティナビリティー戦略の一つに「Inclusion（多様性の尊重）」を掲げており、その中で「障がい者支援」を重点課題ととらえている。プログラムの実施および「JPCパラリンピック支援自販機」の設置は、コカ・コーラシステムが一丸となって取り組んでいくものとなる。（本吉卓也）