一番人気はマグロ

「鮮魚BOX」の受注も急増

　◇インターネット販売推進事業＝食文化

　●広がる消費者間の輪

　食文化は2001年4月に萩原章史社長が創業。同年8月に「うまいもんドットコム」、04年に東京中央卸売市場との提携で現在の「豊洲市場ドットコム」の前身「築地市場ドットコム」を立ち上げた。うまいもんドットコムは全国の小規模生産者から産直で、豊洲市場ドットコムは首都圏の台所・豊洲市場に集まる国産農畜水産物を全国の消費者にBtoC（消費者向け）で販売している。自社サイトだけでなくオンラインモールにも出店している。

　食文化が運営するEC（電子商取引）サイトは45歳以上の食にこだわりを持つ男性がヘビーユーザーなのが特徴だ。取扱品目は量販店で販売されている大量生産的な食材ではなく、国産の果物、鮮魚、和牛など生鮮品から冷凍品まで入手困難なレア食材から有名ホテル・高級飲食店御用達の高品質のプロ向け食材を幅広く取り揃えているのが強みだ。

　同サイトは、コロナ禍の巣ごもり生活で本格的な料理を志向しだした消費者の需要を大きく喚起した。

　これまで取扱額が低かった天然鮮魚・養殖魚などの消費も急増。特にマグロ、ウニの注文はコロナ前の10倍に伸びた。また、鮮魚などの海産物を詰め合わせた「鮮魚BOX」（約2万円、約6000円の2種類）も最盛期で週1000箱もの受注があった。

　アナゴなど、一般消費者が調理することが難しい魚種の受注も伸びた。同社では、購入者が活用しやすいように調理法を画像添付して、きめ細かく説明したテキストを自社で作成。サイト内にアップし、消費者のチャレンジを後押ししている。食文化の社名に表れているように、調理知識・技術を持ったスタッフが揃っているのも同社の強みだ。

　また、同社のツイッターでは3万を超えるフォロワー同士が情報交換し合うなど、プロ向け食材活用の輪が広がり続けている。それらの結果、外食市場の激減で、販売先を失った国産農畜水産物の消費の減退、価格の下落の下支え役として貢献している。

　生産者が行わなければならないことは生産物を梱包するだけ。消費者からの電話対応、メール対応や商品ページ作成などの作業はすべて「食文化」が行うため、生産者は手間をかけずに、簡単に新たな販路開拓や販路構築が可能となる。

　「食材は自然の恵み。養殖や栽培も自然の恵みに人間は手助けをしている程度。食べることの楽しさと尊さを広めていきたい」（井上真一取締役）が同社の願いだ。（金原基道）