明治、独自ポイント本格運用 食品業界初取組み 小売店頭で商品と交換
2025.01.22
明治は14日、独自ポイントサービス「明治ポイント」の本格運用を開始。同社が進めるDXマーケティング推進の基盤構築を経て実施する。明治会員IDを新設して顧客情報一元管理し、各ブランドのデジタルサービスと連携、顧客のライフステージに最適なタイミングで提案…続きを読む
酒類事業を営む企業として「DRINK FOR FUTURE 未来に向けた責任」をステートメントに掲げる。（世界的にアルコール関連問題への関心が高まる中）アルコールの有害摂取根絶に向け取り組むとともに、節度ある飲酒文化の醸成とこころ豊かな社会の実現を目…続きを読む
健康食品主要5団体の連合体である健康食品産業協議会（JAOHFA＝ジャオファ）の橋本正史会長（ケミン・ジャパン社長）は14日、東京都内で開催された新春賀詞交歓会において、今年は「レジリエントな組織を目指して、バウンスバックの年にしたい」と強調した。 …続きを読む
●20～40代照準にCMやSNSなど刺激策 日本乳業協会は15日から、ヨーグルト消費を喚起する取組みを本格始動した。20～40代を個別にターゲティングしたTVCMやSNS戦略を展開。各層特有の健康観にアプローチし、消費を刺激する。近年バターとの需要…続きを読む
明治は「ひらけ、カカオ。」をスローガンとした取り組みで、「カカオ由来の美容素材」ブランドの確立を目指す。14日、同社の独自素材「カカオセラミド」を配合した美容系チョコレート「カカオボーテ」＝写真＝を、全国のSMとDS、一部CVSで発売した。同品で美容…続きを読む
2024年は能登半島地震、日本各地での豪雨被害をはじめとする多くの災害が日本各地で発生し、大きな被害をもたらしました。被災された皆さまには、心よりお見舞い申し上げますとともに、一日も早い復興をお祈りいたします。 また昨年は、国内物価が高騰する中、日…続きを読む
当社が発起人となって設立した「医食同源米によって我が国の国難を解決するコンソーシアム」の活動はますます広がりを見せており、すでに全国各地の22自治体のほか、700以上の「官・学・産・消」の団体および個人の方による活動が行われており、和歌山市においては…続きを読む
水銀による健康被害と環境汚染を防止するための国際的な枠組みを定めた「水銀に関する水俣条約」に基づき、水銀の段階的な使用廃止が世界規模で進んでいる。23年にスイスで行われた締約国会議では、一般照明用蛍光ランプの製造・輸出入を27年までに禁止することが決…続きを読む
●新価値創造で拡大へ 大塚グループは多様な事業をベースに、ヘルスケアに関連する製品やサービスを提供することにとどまらず、一人一人の健康的な日常に寄り添う存在となることを目指しています。昨年発表した第4次中期経営計画（2024～2028年）では、トー…続きを読む
日本経済は米国をはじめとする各国リーダーの外交政策や世界各地での紛争の情勢など不安定要素はあるものの持ち直しの兆しを見せております。その中でわれわれを取り巻く市場環境は決して楽観的なものではありませんが、さまざまな成長ポテンシャルやビールの魅力・価値…続きを読む
東洋ライスと信州大学・大学院らの研究グループは、米ぬかを摂取することで、腸内の有用菌増加や腸内細菌の多様性が高まることを動物実験を通じて明らかにした。玄米を糠層と白米、両層の境目にある亜糊粉層をマウスのエサに混ぜて給餌し、腸内細菌への影響を解明。コメ…続きを読む
