日本生活協同組合連合会（東京都渋谷区、０３・３４９７・９１０５）がアレルギー対応食品の開発に乗り出していることがわかった。２４日、東京・丸の内の東京会館で「アトピー、アレルギーと上手に付き合うための商品」の第一弾としてボディシャンプー、スキンケアローションなど生活雑貨六アイテムを発表した。食品は来年２月をメドにハンバーグなどの加工食品、菓子、味噌・醤油などの基礎調味料を発売する。販路として共同購入を使う考え。

近年は多くの年齢層でアトピー性皮膚炎やアレルギーを持つ消費者が顕在化している。生協の組合員の多くは三〇代前半の子育て世代で、各地の単協などで組合員同士で交流活動などが続いている。

アレルギーの原因物質であるアレルゲンには大豆、卵、牛乳など高タンパク質の食品が挙げられている。アレルゲンとアレルギーの因果関係などまだ未解明の部分も多い。また、加工食品分野でも、主原料として使われているならば表示されているため、消費者も選択できるが、副資材として使われるキャリアになると判断しにくいなどの問題があった。また多くのＮＢメーカーも開発に着手しているものの、市場規模や流通方法などの問題が残っている。

日生協連はアレルゲン対応の商品について、「情報提供」「商品提供」の二つの基軸があると判断。食品では、子供の摂取機会が多い加工食品、菓子類、基礎調味料に絞って商品を開発する意向。アレルゲンとなる原材料を使わないか、アレルギーを起こしにくいように処理するもよう。

商品は可能なものから開発して三〇程度を計画。流通方法も、「個人的な意見だが、店舗での展開ではなく共同購入を中心に展開」（片桐純平・日生協連・常務理事）する見込み。これは店舗に置いた場合、他の商品と回転率に差があるためだ。

全国の生協に対する卸売業としての機能も持つ、日生協連はアレルギーに対応できる商品の開発に着目していたが、全国レベルに流通する商品では量、質の面でさまざまな課題があった。食品を対象に考慮していたが、日常のスキンケアと家のホコリに対応した生活雑貨を先行させた。

スキンケアは薬粧品メーカーのサンスターが開発、ヨモギ抽出物質を使うなど配慮しているが、「すべての方にアレルギーが起きないというわけではありません」の注意書きを行っている。