大手総合卸7社の21年度業績はコロナ禍で極度の不振が続いた外食やCVSへの影響が軽減されたほか、各社が取り組む経営合理化や新たな営業施策などが収益改善に寄与。経常増益となった企業が前年の4社から6社へ増加した。新収益認識基準の適用による売上高の順位変動、経常利益率1％超の卸が4社に増えたのも、当年度ならではの特徴といえる。（篠田博一）
●コロナ影響軽減、経営合理化など寄与
21年度の大手卸決算のうち、22年3月期の企業は「収益認識に関する会計基準」の適用で売上高が大幅
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