コロナウイルス感染拡大によって、飲食店利用形態は大きく変わりました。外部のデリバリーサービス（ウーバーイーツや出前館など）を日本全国で利用できるようになり、大手から個人の飲食店まで、広くデリバリーの導入が進み、エヌピーディー・ジャパンが提供する外食・中食市場情報サービス「CREST」によると、コロナ前の2019年には3％だったデリバリー比率は、21年には9％に達しました。

　では、どんな食事機会で増えているのか、食機会数（利用者数）の比率を見てみると、コロナ前の19年に40％だった夕食の急伸で、21年には46％を占めるようになりました。21年は、1～9月までの9ヵ月に及ぶ断続的な時短営業とアルコール提供制限で、イートインで夕食市場が大きく影響を受け、最も減少しました。

　その分の需要の受け皿となったのが、ファストフードやコンビニ、スーパー、そしてデリバリーでした。デリバリーは、サービスの対象エリアも全国に広がり、参入するサービスも飲食店も増加。外食の代わりに、家族で利用する機会も増加しました。夕食は、昼食より客単価が高いことも、飲食店にとっては魅力です。回復期やコロナ後を見据えても、デリバリーはインフラが整ったことや、ニーズが開拓できたこと、その利便性を享受した消費者の継続利用などの観点から、成長が続くと考えられます。

　夕食のニーズに合った商品やサービス、デリバリー対応時間などを戦略的に考えていくことが重要となるでしょう。

　（エヌピーディー・ジャパン　東さやか）