一二六店舗を展開する（株）フレンドリーの今中間期（平成１４年４～９月）既存店の状況は、「フレンドリー」（中間期末現在五九店舗）が売上高二・一％減（以下対前年同期〈月〉比）、客数三・一％減、客単価一・〇％増、「ボンズ」（同六四店舗）が売上高一一・九％減、客数六・六％減、客単価五・七％減、「イルパローネ」（同二店舗）が売上高四・八％減、客数二・一％増、客単価六・八％減、「トータル」が売上高七・〇％減、客数四・二％減、客単価二・八％減で推移、ボンズの客数の減少が目立った。（重里育孝社長）

６月のワールドカップ開催時に売上高が大きくマイナスになったが、７・８月は回復。しかしながら９月から悪くなりはじめ、１０月の既存店ではフレンドリーが九・四％減、ボンズが二五・八％減となった。この傾向は続いているという。特にボンズの客数が低下した主な原因は、ディナーの客単価が二一〇〇～二二〇〇円で、郊外型の同業他社の中で高めであること、ＢＳＥ問題時に約六％伸びたことと同社ではみており、「ランチの強化とディナーは食事中心のメニューに見直し、客数の減少に歯止めをかけたい。しかし客単価そのものを下げていく施策は現時点では未定」（同）としている。道路交通法改正の影響については、数字をみる限り二～三％程度という。

また同社は、新業態として「居酒屋」（食事性が高く客単価二八〇〇～三〇〇〇円、ビルイン）を計画。同業態は今期中か来期早々にも一号店を出店したいとしている。