コロナウイルス感染拡大によって、飲食店利用形態は大きく変わりました。外部のデリバリーサービス（ウーバーイーツや出前館など）を日本全国で利用できるようになり、大手から個人の飲食店まで、広くデリバリーの導入が進みました。その結果、売上げに占める比率も大きく変わりました。

　エヌピーディー・ジャパンが提供する外食・中食市場情報サービス『CREST』で、飲食店のイートイン・テイクアウト・デリバリーの売上げ比率の変化を見てみると、コロナ前の2019年には3％だったデリバリー比率は、20年に6％、21年には9％に達しました。テイクアウトは、19年に13％でしたが、20年に17％、21年に20％に達しました。テイクアウトとデリバリーで約3割を占めるほどになったということです。コロナ前の16％と比べると、比率としては約2倍近くになったことになります。依然として、イートインは71％を占めますが、長引く断続的な感染拡大の中で、安定した売上げを確保するのに、テイクアウトとデリバリーは欠かせない存在となっています。

　消費者の生活様式が大きく変化し、コロナ後も、コロナ前と同じには戻ることはないという想定で、デリバリーとテイクアウトで売上げの3割を占めるように目指すことが、一つの目安となるでしょう。

　（エヌピーディー・ジャパン　東さやか）