能登半島地震の発災以降、防災食品の需要が高まっている。阪神・淡路大震災発災から約29年、震災の記憶が重ねられ生活者の防災意識は高まりを見せる。 こうした背景を受け、日本食糧新聞社が2023年12月に発売した「災害食ハンドブック」＝写真＝が短期間で重…続きを読む
一般社団法人アップサイクルは「ネスカフェ」や「キットカット」などの使用後の紙容器や未利用の間伐材を紙糸にアップサイクルするプロジェクト「TSUMUGI」で、日本伝統工芸とコラボレーションし、伝統技術と地球環境を未来につなげる。第2弾としてケント・チャ…続きを読む
●パルシステムの産直交流テーマに 日本フードシステム学会は24日午後1時～4時30分、2023年度ウインタースクールをZoomで開催する。食品企業などにおける最先端の製品・技術開発や経営戦略について、社会科学を中心とする観点から学ぶことを実施目的と…続きを読む
今回は、令和5年（2023年）度「第42回食品ヒット大賞（優秀ヒット賞）」（日本食糧新聞社制定）に見事輝いた商品から、その魅力や企業戦略を伺います。 国内の食品界は値上げが断続的に続いていることで消費マインドは冷え込み、節約志向が一段と進むマイナス影響…続きを読む
消費者庁は昨年10月に食品表示懇談会（湯川剛一郎座長）を設置し、将来的な「シンプルでわかりやすい、合理的な食品表示制度」に向けた見直しに着手している。今年度は、中長期的なスパンで見直しを進めるための方向性を検討している段階である。1月に第3回会合が開…続きを読む
日清ファルマが新事業として取り組むパーソナルサプリメントサービス「ユアフィット」は、サプリメントの販売を通じて、顧客一人一人のヘルスケアニーズに対応していくことを目的に展開している。2023年10月からECサイト限定で販売を開始し、着実に注文が入って…続きを読む
「もしトラ」が現実味を帯びてきた。もしも、トランプ氏がアメリカ大統領に返り咲いたら--。ウクライナ情勢やパレスチナ問題で混乱する世界に新たな火種がまかれると、国際社会は戦々恐々だ▼「前トラ」で論争の的となった一つが、地球温暖化対策の国際的な枠組み「パ…続きを読む
ケンコーマヨネーズは持続可能な社会へ向けて、食を取り巻く課題解決を目指した春夏新商品10品を投入。「目標売上げは3億5000万円」（五十嵐大介商品開発本部企画開発部長）で、2月1日から発売を開始した。日本の食を世界に発信する新ブランド「WABI-DE…続きを読む
●小中学校の美化活動評価 食品容器環境美化協会（食環協）は1月26日、浅草ビューホテル（東京都台東区）で「第24回 環境美化教育優良校等表彰 最優秀校表彰式」を開催した。38の都道府県で推薦された中から、飲料容器の散乱防止・リサイクルの実践などで地…続きを読む
地域紛争や異常気象などから世界的な食糧供給が問題となる中、健康にも優れ、CO2排出量が極端に少ない昆虫食に注目が集まっている。伝統的に昆虫を食事とするタイで研究開発が盛んで、同国政府は産業高度化政策「タイランド4.0」で重点産業「Sカーブ産業」の一つ…続きを読む
