能登半島地震から1年8ヵ月以上が経過し、指定避難所の閉鎖や仮設住宅の建設が進む一方、世間では震災の記憶が薄れつつある。奥能登地域では、依然として道路状況が悪く、倒壊した建物も残るなど、復興は道半ばだ。そうした中、被災し […]
詳細 >近年、中部地区のSMは、続々と当地区に進出する域外資本のスーパーやドラッグストアなどの異業種と激しい競争を繰り広げている。これらの企業と価格競争に挑むスーパーもあるが、大きく差別化できるのは何といっても魅力ある商品だ。中部支社では今回も当地区の実力企…続きを読む
今秋冬の新商品のラインアップは、大きく三つに分かれる。一つ目は物価上昇下でも「満足度の高さ」を意識したコスパと高付加価値の両立した商品。二つ目は「外食気分やご当地感」が味わえるメニューを再現した冷凍食品やレトルト。三つ目は「時短で栄養バランス」を意識…続きを読む
2024年1月に発生した能登半島地震と同年9月に発生した奥能登豪雨。二度にわたる大災害で甚大な被害が出た能登地域。復興を目指すこの地で地域の食文化を守る企業や新たに地域を盛り上げようと走り始めた企業を現地で取材した。（中部支社編集部）
◆能登の食品業界と復興を考える ◇石川県食品協会・杉野哲也代表理事会長（スギヨ代表取締役社長） 2024年1月に発生した能登半島地震、同年9月に発生した奥能登豪雨によって甚大な被害を受けた能登地域。石川県内の食品関連企業で構成される石川県食品協会…続きを読む
2024年元日に発生した能登半島地震から1年8ヵ月以上が経過し、状況も刻々と変化している。石川県内の自治体が開設し、被災した人を受け入れてきた指定避難所が4月に閉鎖。仮設住宅の建設や自宅の再建が進んだためだ。発災後しばらくは奥能登地域などで断水が続い…続きを読む
総務省が19日に公表した8月の食料消費者物価指数（相場変動の大きい生鮮食品を除く／20年＝100）は126.4となり、前年同月比で8.0％上昇した。政府補助金の復活に伴う電気・都市ガス代の下落などを理由に、生鮮食品を除く総合の上昇率は9ヵ月ぶりに3％…続きを読む
1964年の創立以降、水産物の調達から生産、販売まで手掛けてきたマリンフーズ。寿司種をはじめとした業務用商品のほか、近年はコンシューマー商品にも力を入れている。中でも2019年に発売された「サーモンクリームチーズ」は、若年層からの支持も集める人気商品…続きを読む
新潟県で誕生した一正蒲鉾は、25年1月22日に創業60周年を迎えた。創業者の野崎正平氏は、近代的な経営手法の導入を目指し、科学的な技術に基づいたかまぼこ製造をスタートさせた。冷凍すり身の採用や生産体制の変更、ニーズの変化を見据えた調理済食品の導入、健…続きを読む
◇日本食糧新聞社代表取締役会長・今野正義 代表取締役社長・杉田尚 ●“食の情報価値”磨く 「紙・電子版」両面で配信深化 「日本食糧新聞」は9月20日、おかげさまで紙齢1万3000号を迎えました。これもひとえに政官界をはじめ、食品・流通産業、関連産…続きを読む
全国の食品関連メーカーを網羅――
2025食品メーカー総覧
全国食品・酒類・機械・資材関連メーカー3,063社の概要をまとめた業界唯一のものです。
Excelでのデータ販売も開始しました！
パンの歴史から製法、設備まで――
パン入門改訂2版
基本的な製パン法から最新技術についても取り上げています。さらに製パンに欠かせない原材料や機械設備についても詳しく解説。
製パンの商品知識を得るのに最適な一冊です。
データで発見！都道府県のNO.1――
都道府県DataBook2025
県内総生産、県民所得、農業生産、消費、天候、人口推移、教育、労働、時価、産業などのランキングに加えて、コロナ禍での消費変化も都道府県別にビジュアル化しています。
また、各地の見どころやローカル線、ご当地グルメなど、ビジネスの場で会話のきっかけを作る47都道府県の話のネタ帳として活用できます。
