「全くの異業種から今の仕事に就いたので、食品業界の知識を深めようと思って記事のスクラップを始めた」と語るのは、印刷、出版支援などを手掛けるカシヨの笹原なつみさん▼始めたのは昨春。当初は新聞をクリアファイルに入れて読み返していたが、やがて、読みたい記事…続きを読む
【関西】日本細菌検査が昨年8月に発売を開始した「BACcT（バクット）自動コロニーカウンター AC-BOX」が「データの分析や現場への活用など『品質管理本来の業務』が行える」と大好評を得ている。一般生菌数のカウントにのみ特化したシンプル設計のため、1…続きを読む
日本能率協会コンサルティング（JMAC）は、日本の製造業のデジタルトランスフォーメーション（DX）を加速させるために「ものづくりトランスフォーメーション（MzX）研究会」を発足させた。経済産業省、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（N…続きを読む
飯島藤十郎記念食品科学振興財団は食生活・食文化の向上、健康の増進および食品産業の発展に貢献する将来性のある学生を育成することを目的に、奨学金事業をこのほど開始した。2027年度生を募集する。国内の大学院で食品科学等の分野の修士または博士の学位取得を目…続きを読む
【関西発】国立循環器病研究センター（国循）は、第7回「S-1g（エス・ワン・グランプリ）大会」（医薬基盤・健康・栄養研究所と共催）を大阪ガスハグミュージアム（大阪市西区）で1月31日に開催。手軽な減塩レシピで、減塩推進と循環器病リスクの軽減、健康的な…続きを読む
【関西発】海外の日本語学習者を支援する国際交流基金は13日、海外の若手外交官や公務員を対象にした「日本文化体験研修」を行った。スリランカやケニアなどから21人が参加。午前に大阪府田尻町の同基金関西国際センターで大阪国税局の担当者が「日本酒の基礎知識」…続きを読む
世界で拡大を続けてきた海外日本食市場が、統計以来初めて減少に転じた。農林水産省によると、2025年の海外日本食レストラン数は約18万1000店。前回調査から6000店ほど減少した。06年の2万4000店から7.5倍に拡大してきた市場にとって、初のマイ…続きを読む
25年の実質賃金が4年連続でマイナスとなった。給与は5年連続プラスも物価上昇に追いつかない。1月の実質賃金は昨年の食品値上げの反動もあってプラス転換を予想するエコノミストもいるが、今年もカテゴリーによって食品値上げが続く▼これまでは価格転嫁が受け入れ…続きを読む
エア・ウォーターは26年3月期第2四半期連結決算を約3ヵ月遅れの13日に発表。自主点検で発見した連結子会社での不適切な会計処理を機に、グループ内の5ヵ年調査を進め、200社超の関連会社のうち、自社を含む37社で在庫や売上げの過大計上などを検出。10年…続きを読む
総務省が6日に発表した家計調査（全国・2人以上の世帯）によると、25年の1世帯当たりの年間食料消費支出は、物価変動の影響を除いた実質ベースで前年比1.2％減少した。6年連続の実質減少。名目ベースでは物価高騰の影響もあり、同5.5％増と4年連続プラスだ…続きを読む
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