●日本大学大学院・加藤孝治教授が講演 日本食糧新聞社主催の食品経営者フォーラムが4月23日に開催され、日本大学大学院総合社会情報研究科の加藤孝治教授が「食品企業 トップが語る経営の羅針盤-企業にのぞむパーパス経営-」をテーマに講演した。 本テーマ…続きを読む
日本栄養評議会（CRN JAPAN、徳丸浩一郎理事長）は22日（午前10時～午後4時40分）、第13回実務者研修会をオンラインで開催する。 主な講義および講師は（1）いわゆる「健康食品」に関わる制度や規制について（ユニアル）（2）健康食品原材料の製…続きを読む
日本の農業と農政は現在、歴史的な転換点にある。国際的には戦争や気候変動、国内では人口減少や高齢化といった複合的な課題に直面し、農業を取り巻く環境はかつてないほどに不安定化している。2024年には「食料・農業・農村基本法」の改正が実現し、国民の間でも食…続きを読む
【関西】ウエノフードテクノは、このほど細胞性食品（いわゆる「培養肉」）の社会実装に向け取り組む「培養肉未来創造コンソーシアム」にR＆Dパートナーとして参画した。培養肉の製造に適した新たな微生物制御技術の確立を目的とし、今回の取り組みを通じて創業以来1…続きを読む
カゴメは体験型イベント「不思議の畑とトマトの樹」を4月25日から5月4日まで、二子玉川ライズガレリア（東京都世田谷区）で開催した。これは、野菜を育てる楽しさが学べる無料のイベントとなる。同社が推進する“植育（しょくいく）から始まる食育”を広める取り組…続きを読む
国連WFP協会は4月15～17日、東京ビッグサイトで開催されたFABEX2025に出展し、途上国への食料支援の現状と課題について広く発信した。同協会は3月に発生したミャンマー地震を取り上げ、これまでの代表的な支援活動および実績について来場者に紹介。ま…続きを読む
明治ホールディングス（HD）は自然環境保全と地方創生への貢献を深耕する。3月に「企業版ふるさと納税」を活用し、北海道根室市で実施する地方創生事業に200万円を寄付した。企業版ふるさと納税は2016年に創設。国が認定した地域再生計画に位置付けられる地方…続きを読む
日本食糧新聞社主催の食品ニューテクノロジー研究会は、4月3日に東京・入船の食情報館で定例セミナーを開催。「食品企業におけるDXの取り組み」をテーマに、日本食品添加物協会専務理事の松村雅彦氏が座長を務め、Webライブ配信を含めて45人の会員らが受講した…続きを読む
●「政府のDX推進の取組」情報処理推進機構（IPA）デジタル基盤センター デジタルトランスフォーメーション部 DX推進グループ 田中雅也グループリーダー 経済産業省のDXレポート公開から7年がたつ。DXは今では一般化し、多くの企業が取り組んでいる。…続きを読む
●「食品企業のR＆DにおけるDX推進」NTTデータビジネスシステムズ 第一システム事業本部 ITソリューション事業部 第二ITソリューション部・中島篤史統括グループマネージャー NTTデータビジネスシステムズでは、「デジタルの力で新しい“食”をデザ…続きを読む
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