認知症のない高齢者を対象にした認知機能に関する研究で、玄米と白米摂取を比較する6ヵ月間の介入試験を通じて、週4食という現実的な摂取頻度にかかわらず、玄米食の効果が検証された。玄米摂取群では、遂行機能（目標に向かって行動コントロールする認知機能の総称）…続きを読む
●コメ不足・価格高騰対応 消費地自治体が中心になり、コメをめぐる課題に対応する動きが始まっている。大阪府泉大津市は、生産地との連携による「コメのダイレクトサプライチェーン」を進化させ、昨年「安全・安心な食料の安定的確保に関する構想」を策定。全国の生…続きを読む
コメ不足からコメ余りに、高値から下落へとコメをめぐる状況は大きく変化し、業界は新たな対応に動き出している。「コメを選んでもらう」ための新たな視点での価値訴求や、生産、消費面での持続可能性の追求。特に、農家高齢化や異常気象、頻発する自然災害など、農業を…続きを読む
米価は高騰から一転、下落基調を強めており、組合員コメ卸は、仕入れ値を割り込んだ価格での販売を余儀なくされている。高値の後に値が下がり差損が生じるという、長年のコメ流通構造は何ら変化していない。また、高値のたびに消費量が減少してきたのも事実だ。 この…続きを読む
もち・レトルト米飯などを製造販売するたいまつ食品は1日、田辺大介専務取締役営業本部長が6月1日付で代表取締役社長に昇格することを発表した。同日の取締役会で内定したもの。樋口元剛社長は代表取締役会長となる。また、4月1日付で佐藤直樹常務取締役生産本部長…続きを読む
東洋ライスは3月24日、コメの一大生産拠点・秋田県大潟村と、村内コメ関連企業の大潟村カントリーエレベーター公社（カントリーエレベーター公社）の3者で、包括連携協定を締結した。村内で取れたコメの高付加価値化や循環型農業、学校給食を含めた食育などを推進し…続きを読む
ONODERA GROUPは、1日から新潟県関川村の自社農場でコメ生産を開始し、コメ事業に参入した。24年12月から食農連携している同村の伊藤農園とともに生産する。初年度の生産量は約200tを見込み、全量を自社で使用する。同社ではコメの安定調達・供給…続きを読む
ピザやパスタに代表される美食の国・イタリアから日本へ、意外な食品の輸出が活発になりそうだ。コメである。これまでも小規模の民間貿易は行われてきたが、中長期的視点に立った施策がスタート。まずはイタリア産米の価値認知を進めるため、業界関係者へのアプローチへ…続きを読む
【関西】瀬戸内麦推進協議会は2日、香川県産はだか麦の認知拡大施策の一つとして、同麦特有の粘性・保冷性により溶けにくい特性を付与した新感覚デザート「畑のジェラート」を発売した。発売に合わせた披露会を香川県社会福祉総合センターで開催し、実際の味わいを来場…続きを読む
【関西】米袋専門メーカーのアサヒパックが展開する「ごはん食推進活動」が、業界の枠を超えて広がり始めている。このほど、家電メーカーの象印マホービンの協力の下に「もっと！ごはん好きを増やそう!!意見交換会」を東京都内の象印マホービン東京支社で開催。米穀販…続きを読む
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