オリーブオイルは食用油を代表する高付加価値カテゴリーとして、近年の食用油市場をけん引。金額ベースで食用油最大のジャンルに位置付けられ、そのままかけるなどの「生使い（生食）」や天然由来の優れた健康価値（食用油に対する健康価値の見直し）など、国内食用油に…続きを読む
パン粉市場は、価格改定が進み金額べースでは微増となっているが、生産量は微増分にリンクしていない状況だ。インバウンド効果で外食向けは伸長しているものの、市販用は揚げ物をする家庭の減少などで停滞している状態が続いている。一方、和食ブームの中、パン粉メーカ…続きを読む
米国アイスクリーム市場は2024年に175億ドル（約2兆6000億円、1ドル＝150円換算）と日本の約3倍だが、生産量はその6倍と規模の違いが際立つ。大量消費を支えるのは、1ガロン2ドルを切るプライベートブランド（PB）などの低価格商品。「米国は“とに…続きを読む
業務用冷凍食品の24年度は、金額・物量ベースともに前年を超えたとみられる。日本冷凍食品協会によると、24年の業務用冷凍食品の国内生産量は前年比1.2％増の79万8225t、金額では同3.7％増の3944億円と数量・金額ともに増加。コスト環境の変化に伴…続きを読む
家庭用冷凍食品の24年度（4～3月）の市場を見ると、金額ベースで調理品が前年比約3～4％増、農産品が同2桁増となり、トータルで同5～6％増となった。カテゴリー別では、弁当類とピザ・グラタン類が前年割れだったが、麺類が同5～6％増、ワンプレート商品が同…続きを読む
冷凍食品の国内生産金額が4年連続で過去最高となり、8000億円を初めて突破した。前年超えは5年連続となる。日本冷凍食品協会調べによると、24年（1～12月）の工場出荷額は前年比2.6％増の8006億円、生産数量は同0.5％減の154万t。輸入の冷凍野…続きを読む
レトルトカレー市場はこれまで拡大を続けてきたが昨年度はその成長速度は鈍化した。価格改定により値頃感が薄れたことが一つの要因といえる。しかし単身世帯や共働き世帯、高齢者の増加などで、食における時短や簡便化志向の高まりは引き続いて拡大傾向にある。今後につ…続きを読む
●長野興農撤退が影響 一般市場、量販店向けのなめ茸製品を手掛けるメーカーが長野県に集中しており、これら各社がカテゴリー市場に占めるシェアは90％以上に及ぶ。 長野県缶詰協会がまとめた24年4月～25年3月のなめ茸製造量（会員5社の実績合計）は63…続きを読む
◆食の多様化にも対応 本特集テーマである「サステナビリティ」と高い親和性を持つのが、肉や魚介類、チーズやミルク、バターなどの乳製品、さらには卵やだし（フォンやカツオだし、豚骨など）などの幅広い「動物性」食品を、大豆やエンドウ豆、海藻、野菜・果実など…続きを読む
24年（1～12月）の缶詰・瓶詰・レトルト食品の国内生産量は、缶・瓶詰の2分野で減少した。不漁・不作による原料難や値上げによる需要変動が、依然として業界を悩ませている。レトルト食品は包材や包装技術の進化を背景に、対象とする容器の種類をアルミパウチ以外…続きを読む
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