●利用している食品の購入先（購入店舗）について（N＝1000） 9割超がスーパーを利用 30代は過半数がドラッグストアに 利用している食品の購入先（購入店舗）は、「ス-パー（総合スーパー、食品スーパー）」（94.5％）が突出して高く、次いで「業務…続きを読む
●家計への食品値上げの影響（N＝1000） 女性は半数以上が強く実感 インフレ環境が常態化 1000人調査ではまず、食品の値上げが続いた2024年の日本で、消費者がどう感じ、行動しているかを確認した。9割近くが食品値上げの影響が家計に「かなり」「…続きを読む
関西在住1000人に実施 食品にとどまらず、多くのモノやサービスの価格高騰が続く。24年は酷暑の影響による農産物の高騰や「令和の米騒動」など、食をめぐる話題にも事欠かなかった。日本食糧新聞社関西支社は24年12月2、3の両日、恒例の関西に在住する1…続きを読む
◆販促策で需要喚起 28、29日ピークに盛況 道内小売業界は、全国チェーン大手が相次ぎ北海道から撤退する中、西友の全9店舗はイオン北海道が承継、イトーヨーカドー6店舗の閉店後にはダイイチやOICグループのロピアが出店するなど競合環境も一変。イオン北…続きを読む
◆道内景況、5割が前年並みに 日本食糧新聞社北海道支局では、2024年の売上げ状況、25年の道内景況感見通し、売上げ予測など製配販3層に向け緊急アンケートを実施した（判断時点は1月6日）。寄せられた回答は約60件で、24年の売上げは88％が前年並み…続きを読む
日本アイスクリーム協会は22日、消費者のアイスクリームに関する意識調査「アイスクリーム白書2024」を公表した。調査対象者からは10年以上連続で「好きなスイーツ」のトップに選ばれ、日本人好みの「キング・オブ・スイーツ」としてのポジションは盤石。飲食機…続きを読む
●需要喚起へ試飲機会積極創出 日本豆乳協会の調べによると24年の豆乳類生産量は前年比増で推移しており、20年以降低迷していた需要が回復傾向にある。同協会は24年9月、豆乳の摂取状況や購入意向、認知・理解状況の把握などを目的に「購入状況実態調査」を実…続きを読む
調査は長野・山梨両県内の食品関連企業約80社を対象に、2024年11～12月にかけて書面アンケートや聞き取り取材などで実施。34社（製造23社、卸6社、小売5社）から回答を得た。 ●値上げの手応え 厳しいコスト環境にさらされる食品業界。今後もさら…続きを読む
国分グループ本社はTOPPANホールディングスのグループ会社であるTOPPANと協業で、25年の食品市場を予測する「TKBridge2025」＝写真＝を24年12月に発刊した。今回の特集は「多幸化～新しい幸せの形～」。近年特に顕在化するニーズの“多様…続きを読む
コメの高値が続くが、需要減から陰りも見えてきた。農林水産省は20日、コメのマンスリーレポートを公表。24年産米11月の相対取引価格は、全銘柄平均で60kg当たり2万3961円となり、前年同月比で57％高いものの、前月比では1％増にとどまった。出回りか…続きを読む
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