●2025年の外食利用頻度 N＝1000 ◇外食離れ止まらず 25年の外食の利用頻度（1ヵ月当たり）は、「外食はしない」が38.1％（昨年37.3％）で最も高く、次いで「1回」17.7％（同16.9％）、「2回」15.4％（同16.1％）と続いた…続きを読む
●弁当・惣菜・パンの購入頻度（週） N＝997 ◇8割以上が週1回以上購入 市販の弁当・惣菜・パンを購入する頻度は週に「1回」が25.0％と最も多く、次いで「2回」、「0回」の順に高かった。性年代別の傾向を見ると、「1回」と答える割合は女性20代…続きを読む
●メニュー決めで重視すること N＝1000 ◇女性50代以上の4割強が健康面 若い年代ほど好み重視 女性の方が「健康面」を重視する人が多く、女性の中でも50代以上は4割以上と特に多い。年代別では60代以上では4割弱を占める。基本的に若い年代ほど「…続きを読む
●利用している食品の購入先（購入店舗）について N＝1000 ◇スーパー一極集中は今年も変わらず 利用している食品の購入先（購入店舗）は、全体では「スーパー（総合スーパー、食品スーパー）」（93.8％）が例年と変わらず突出して高く、「ドラッグスト…続きを読む
●家計への食品値上げの影響 N＝1000 ◇2年連続9割近くに直撃 世代上昇するほど強く実感 止まらないインフレ環境の日本で、今回調査もまずは値上げが日常生活にどう影響しているかを確認した。食品値上げの家計への影響は「かなり」50％（昨年48.7…続きを読む
◇関西在住1000人に実施 物価高騰が続く中で「コメ不足」による米価の高止まりなど、25年は「食」にまつわるニュースが絶えることはなかった。日本食糧新聞社関西支社は25年11月28、29の両日、恒例の関西に在住する1000人に「食」をテーマにしたア…続きを読む
◆物価高で消費者の商品選択シビアに 27、28日最大ピークに活況 この数年、全国大手小売業の撤退が相次いだ北海道だが、既存勢力や道内初進出企業による店舗承継、買収などで撤退跡には新たな小売業が展開。価格訴求と合わせてシェアを広げるなど、マーケット攻…続きを読む
◆節約志向の強まりへ対応 日本食糧新聞社北海道支局では、2025年の売上げ状況、26年の道内景況感見通し、売上げ予測など製配販3層に向け緊急アンケートを実施した（判断時点は1月7日）。寄せられた回答は約40件、26年の売上げは約8割が前年並み以上を…続きを読む
長野・山梨両県内の食品関連企業約80社を対象に、25年11月から12月にかけて、業況や経営課題などを聞くアンケートおよび聞き取り調査を実施。32社（製造26社、卸3社、小売3社＝延べ社数）から回答を得た。 （1）消費者の財布のひもは 食に対する消…続きを読む
国分グループ本社は消費者の健康行動をテクノロジー支援する企業・Wellmira（東京都千代田区）と協働で生活者の健康意識に関する調査を実施し、レポートを公開した。同調査は2015年から毎年行い、今回で11回目。調査は生活者の健康、栄養、調理への意識や…続きを読む
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