【関西】タキイ種苗は昨年に続き、家庭菜園に特化した調査を実施した。家庭菜園の未経験者は6割が挑戦に後ろ向きだったが、メディアやSNSで話題の栽培方法「キッチン菜園」「リボベジ」は全回答者の4割以上が認知し、「知らないがやってみたい」を含めた関心層は、…続きを読む
タニタは12日「おうち料理に関する意識・実態調査2026」の集計結果を公開した。それによると、「自宅で料理をする理由」に関する設問では「節約・食費を抑えるため」「自分好みの味付けにしたいため」「健康・体調管理のため」とする回答が上位を占めた。「料理の…続きを読む
日本豆乳協会は25年12月に消費者調査「購入状況実態調査」を実施した。豆乳の生産量は一時期低迷したが、24年から回復し、25年には過去最高の生産量に達した。この状況下で豆乳の摂取状況、購入意向、認知・理解状況などを明らかにする目的で、同協会は24年か…続きを読む
●「安静時エネルギー消費」も注目 現代の健康習慣においては費やす金銭・時間に加え、心理的負荷に対する満足度が重要となっているようだ。江崎グリコが2日に発表した調査結果によると、日々の健康習慣に対してコスパ（コストパフォーマンス）だけでなく、タイパ（…続きを読む
日本アイスクリーム協会は1月26日、消費者のアイスクリームに関する意識調査「アイスクリーム白書2025」を公表した。回答者からは「好きなスイーツ」のトップに選ばれ、安定した支持を得ている。 今回は市販のアイスクリームを2ヵ月に1回以上、自分で購入し…続きを読む
◇自社業績「上向き」予想多い 大阪・関西万博の裏年ということで、関西・四国地区に拠点を置く食品関連企業の多くが同エリアの26年の景気を「前年並み」と予想した。ただ、外国人観光客の増加などで経済自体は底堅く推移し、高市早苗政権の経済政策にも期待がかか…続きを読む
◇ステージを一段上げる正念場 2025年の関西経済は大阪・関西万博の成功で勢いを増し、食品業界も活気づいた。26年はこの好機を一過性にせず、常態化させ、ステージを一段上げる正念場といえる。異常気象での農産品の供給不安、少子高齢化社会での生産人口の減…続きを読む
●2025年の外食利用頻度 N＝1000 ◇外食離れ止まらず 25年の外食の利用頻度（1ヵ月当たり）は、「外食はしない」が38.1％（昨年37.3％）で最も高く、次いで「1回」17.7％（同16.9％）、「2回」15.4％（同16.1％）と続いた…続きを読む
●弁当・惣菜・パンの購入頻度（週） N＝997 ◇8割以上が週1回以上購入 市販の弁当・惣菜・パンを購入する頻度は週に「1回」が25.0％と最も多く、次いで「2回」、「0回」の順に高かった。性年代別の傾向を見ると、「1回」と答える割合は女性20代…続きを読む
●メニュー決めで重視すること N＝1000 ◇女性50代以上の4割強が健康面 若い年代ほど好み重視 女性の方が「健康面」を重視する人が多く、女性の中でも50代以上は4割以上と特に多い。年代別では60代以上では4割弱を占める。基本的に若い年代ほど「…続きを読む
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