長引くコロナ禍で内食化は定着し、家庭用商品の底堅い需要と、コロナ感染の状況次第で業務用の回復が見込めることから、比較的堅調に推移するとみているが、原材料や副資材、原油などの高騰の影響で有力メーカー各社は自助努力だけではカバーしきれない状況にあるため、21年末に値上げを発表。今春から価格改定を実施し、量販店各社は一定の理解を示しているものの、生活者の実質所得は上がらず、店頭での価格対応はさまざまで先行き不透明感が強くなっている。10月には再度の価格改定が実施されるが、春の値上げ後の状況が厳しくなっていることから、量目変更主体の対応になる。秋冬の新商品については、春夏同様各社既存主力ブランドの強化に加え、即食・簡便ニーズに合わせたハム・ソーセージ類や惣菜類などの商品開発に力を入れ、ライフスタイル変化に伴い価格訴求から価値訴求まで多様化する消費者ニーズに応える。（廣瀬嘉一）