●魚由来プロテインを本格生産へ アイルランド北西部・ドニゴールのキリーベグスに拠点を置くアトランティック・ドーングループは、1967年の創業以来、革新的な漁船の導入と加工施設の整備を重ね、世界に向けて小型回遊魚を供給する企業へと成長した。近年はオリ…続きを読む
環境意識の高まりとともに、食品業界でもサステナビリティが企業活動の重要な柱となっている。そうした中、アイルランド政府食糧庁（ボード・ビア）が推進する世界で唯一の政府主導型サステナビリティプログラム「Origin Green（オリジングリーン）」が注目…続きを読む
台湾優良食品発展協会（TQFA）は8日、東京都港区の東京プリンスホテルサンフラワーホールで「日台フードサービス連携セミナー及び商談会」を開催した。日本と台湾食品企業が交流して、双方の貿易拡大やビジネス連携機会の促進を図ることが目的。共催は食品マネジメ…続きを読む
宝化成は、日持ち向上剤の「タカラフレッシュG」と「アジアップN」を惣菜向けなどに幅広く提案している。 いずれも、明日葉（アシタバ）エキスを配合。これまで課題であった酸味・酸臭の影響が少なく、薄味の惣菜などにも適し販売が伸びている。 「タカラフレッ…続きを読む
島津ダイアグノスティクスは9月3日（午後3～4時）、オンラインでセミナー「芽胞菌による品質トラブルゼロへ～検査と管理の最新アプローチ～」を開催する。参加費無料。 主な内容は（1）「食品衛生における芽胞形成菌の特性と検査法のポイント～好気性芽胞形成菌…続きを読む
ヨーロッパの西端、北大西洋に浮かぶ緑豊かな島国・アイルランド。資源豊富な海に囲まれ、国土の約85％が牧草地に利用されるこの国は、500万人の人口に対して2500万人分に相当する食料品を生産し、世界180ヵ国以上に輸出する“食料供給国”でもある。特に畜…続きを読む
日本食品衛生協会は1日、毎年8月の恒例行事「食品衛生懇話会」を東京都内で開催した。50回目を迎える今回は、厚生労働省健康・生活局食品監視安全課の今川正紀課長、消費者庁食品衛生基準審査課の高江慎一課長、同庁食品表示課の宮長郁夫課長が、食品衛生行政の近況…続きを読む
【関西発】公益財団法人の大阪産業局は2025年11月14日に、食品製造に携わる企業の課題解決をサポートする展示商談会「食品加工技術展2025」を開催する。9月12日まで、食品を加工・製造する上で求められる付加価値のある技術や装置、商材を持つ中小企業の…続きを読む
マスダックは、ユーザーが抱える「人手不足」「多品種生産の合理化」「労働環境・衛生環境」といった課題に応えるため、新たに「マスダックスマートファクトリーシステム（MSFS）」の提案を開始した。MSFSは、ロボットを活用して多品種生産を可能にする「マスダ…続きを読む
J-オイルミルズは1日、2026年1月から業務用油脂製品（一部除く）で賞味期間を延長するとともに、賞味期限表示を「年月日」から「年月」に変更することを発表した。ボトル製品で12ヵ月から19ヵ月に、一斗缶製品で24ヵ月から31ヵ月に賞味期間を変更するほ…続きを読む
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