◆オリーブオイル特集:食用油全体の動向左右 ダウントレンドも下期に活性策
2026.07.08
オリーブオイルは国内食用油屈指の高付加価値ジャンルとして、長く規模を拡大。金額ベースで最大の市場規模を抱え、食用油市場をけん引してきた。中でも「生使い(生食)」用途では、パイオニアとして裾野拡大に大きく貢献し、わが国の食文化向上にも貢献している。また…続きを読む
TPCマーケティングリサーチが5日に発刊した「健康食品市場トレンドレポート」によると、25年の健康食品の国内総市場は前年比0.1%増の1兆7265億円となった。物価高騰による買い控えや紅麹問題を受けた信頼低下などが影響している。 ヘルスクレーム別売…続きを読む
日本パインアップル缶詰協会は18日、東京都内で26年度通常総会を開き、25年度事業報告と同決算、26年度事業計画と同予算案をそれぞれ原案通り承認した。任期満了により役員の選任を行い、新会長に国分グループ本社商品統括部商品開発部長の織田啓介氏が就任した…続きを読む
一般市場に向けた、なめ茸製品を手掛けるメーカーは長野県に集中しており、これら各社がカテゴリー市場に占めるシェアは90%以上に及ぶ。長野県缶詰協会がまとめた25年度(25年4月~26年3月)のなめ茸製造量(会員5社の実績合計)は47万6334ケース(容…続きを読む
九州食品産業動向のトップ取材で今回、頻繁に話題に上がったのが中東情勢だ。特に、包材・資材調達の先行きを懸念する声が目立った。包材・資材企業側でも、既存包材の供給が読めない状況が浮かび上がる。例えば、「6月分までは確保できる。ただ、その先は読めない」と…続きを読む
梅振興議員連盟はこのほど、第30回総会を参議院議員会館で開催した。農林水産省が25年決議への対応状況や花粉交配用ミツバチの現状と対策、梅の情勢について報告した後、6都県の主要産地からは主産地の和歌山県で3年連続の不作をはじめ、他都県でもカミキリムシの…続きを読む
25年の健康食品の国内総市場は前年比0.1%増の1兆7265億円となった。物価高騰による買い控えや紅麹問題を受けた信頼低下などが影響している。TPCマーケティングリサーチが5日に発刊した「健康食品市場トレンドレポート」で公表した。(藤村顕太朗) ※詳…続きを読む
日本生活協同組合連合会(日本生協連)は22日、全国117主要地域生協の25年度業績(推計値)を発表した。供給高は3兆1054億円(1%増)、経常剰余率は1.66%(0.27ポイント減)だった。 このうち宅配事業は、利用人数が増えずに供給高は微増にと…続きを読む
食品需給研究センターによると、25年の国産キムチ生産量は前年比0.5%減の18万2436tだった。韓国産キムチの対日輸出実績は同0.5%増の1万8482tで着地。国内供給量は合計で20万0918t、同0.4%減とほぼ横ばいで推移した。国内のキムチ全体…続きを読む
猛暑下のさっぱり需要や米価高騰による麺需要などが追い風となり、25年はショウガ漬け、特に紅ショウガが好調に推移した。海外産が主なため為替の影響はあるものの原料は比較的安定していた点も大きいようだ。26年産のショウガは中国・タイのすべての産地で植え付け…続きを読む
梅の国内収穫量約6割を占める和歌山県の梅が、3年連続で不作となる見込みだ。暖冬の影響で花器が未発達なまま開花した「不完全花」が産地で散見されており、例年よりも低い着果率となっている。冬の気温上昇はカメムシの大量発生も誘発し、果実の吸汁による変色や落果…続きを読む