人材育成・スキルアップ

　ブルボンと新潟県胎内市の新潟食料農業大学は4日、包括連携協定を締結した。同社は「食」について農業からビジネスまで幅広く学ぶ同大学との提携により、原料の安定供給を見据えた農業関連の研究などに期待を寄せるほか、今後の人材育成などの一助にしたい考え。大学側…続きを読む

　●出荷規格外トマトの有効活用に向き合った1年半　芽生えた思いとともに、それぞれの道へ 　出荷規格外トマトの有効活用を目指す産学連携の取り組み「もっと知ってもっと削減、トマトの有効活用プロジェクト」は2024年6月の開始から2年目を迎えた。同プロジェク…続きを読む

　千葉大学とブレーンセンターが協働し、企業と連携したサステナビリティ（環境・社会課題解決）に取り組む人材育成プロジェクトを正式にスタートした。学生を対象に、社会で活躍する実践型の「環境課題解決人材」の育成および教育ノウハウの国内外展開を視野に置いた取り…続きを読む

　神明ホールディングス（HD）と舞台ファームは7月29日、農業課題の解決による食料安定供給に向け、業務提携を締結した。まず、農業の収益構造を変える営農型ソーラーシェアリング実証に共同で取り組み、新たな営農モデルを構築し全国展開する。同時に、得られた電力…続きを読む

　◇管理職は知っておきたい　データで読み解く　Z世代新入社員 　本連載では、Z世代の心理や行動背景を理解し、成長と定着を促すポイントを最新の調査分析結果と企業支援事例を基に6回にわたり解説する。 　第5回は悩みの声が多い「Z世代新人」への仕事の任せ方に…続きを読む

　広島県内に40万人を超える組合員を抱える生協ひろしま。エネルギーコストの上昇や商品単価の高騰など、組合員の暮らしがますます厳しくなっている中、“協同の力で平和でより豊かな社会”の実現を目指している。今期から中期経営計画「2027中期計画」がスタート。…続きを読む

　関西・東海の両エリアでM＆Aおよび新規出店の成長戦略を積極的に推進するコノミヤは、現在、大阪府・兵庫県・京都府・奈良県・愛知県・岐阜県の広域でチェーン展開し、グループ総店舗数は107店舗まで拡大している。エリア外からの参入が相次ぎ、競争がより一層激化…続きを読む

　◇協調領域さらに拡大 　日本スーパーマーケット協会（JSA）は6月27日、岩崎高治ライフコーポレーション社長、服部哲也サミット社長、川野澄人ヤオコー社長、原和彦アクシアル　リテイリング社長、大高耕一路ヨークベニマル社長ら加盟企業5社のトップによるパネ…続きを読む

　大陽製粉は、「食の未来を照らす、陽るい（あかるい）存在となる。」を目指す姿に掲げる福岡の老舗企業。個性あふれる商品が目立つ。例えば、通常の小麦粉以外へのニーズに応える形で「石臼碾き全粒粉　Break」を提案。原料小麦にこだわることでエグみを抑えた点が…続きを読む